はじめしゃちょー登録数700万人超え、テレビの視聴率に例えると『3.7%』
KNNポール神田です。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181020-00010004-bfj-sci
日本の人口の5.5%が登録している『はじめしゃちょー』
単一のYouTubeチャンネルでは、『はじめしゃちょー』が日本人ではじめて登録者数700万人を超えた(2018年10月19日)。
日本の人口1億2650万人で考えると、日本の人口の『5.5%』の人が『はじめしゃちょーチャンネル』を登録していることとなる。
65歳以上の高齢者数の3537万人を視聴者属性から除く、9113万人を母数とすると『7.6%』の登録者数となる。
総務省統計局人口推計より(2018年9月20日公表)
個人視聴率換算 関東 視聴率1%は40.8万人
基本的に日本の人口比率における『視聴率1%は126万人』をベースに考えることができる。
この時点ではじめしゃちょーの登録者数700万人は、テレビ的な最大視聴率に例えると『5.5%』となる。
日本のテレビの視聴率は、全国27地区6,900世帯のサンプルで調査されている。
(調査対象世帯数は、PMシステムによる調査の関東地区で900世帯、関西地区、名古屋地区で
600世帯、それ以外のオンラインメータシステムによる調査地区は200世帯)
https://www.videor.co.jp/tvrating/pdf/handbook.pdf
個人視聴率(関東の場合)1%は40.8万人で考えると、はじめしゃちょーの登録者数700万人は、最大『17.2%』であると考えることもできる。
YouTubeを世帯で視聴するとは考えにくいし、生放送で見ることも少ないので、テレビでいう録画を視聴する『タイムシフト視聴』に近い数値と考えられる。
はじめしゃちょーの平均視聴率は『3.7%』
はじめしゃちょーのYouTubeチャンネルを見てみると現在は701万人登録になっている…。
https://www.youtube.com/user/0214mex/
そして、各YouTubeの視聴数を見てみると2018年は100〜200万回再生が多い。しかし、2〜3年前は300〜400万回再生が多かったので、視聴数におけるピークは落ち着いたように思える。
しかし、それでも近年の平均値を1本あたり、150万回再生と考えると、個人視聴率ベース「1%は40.8万人」とすると平均『3.7%』の数値を維持していると考えることができる。
テレビのタイムシフト視聴 ランキングと比較
https://www.videor.co.jp/tvrating/timeshift/
毎週、発表されているビデオリサーチの視聴率だが、トップランクの視聴率は、『連続テレビ小説・まんぷく』が「23.8%」だ。
しかし、タイムシフト視聴のトップランクも同じく『連続テレビ小説・まんぷく』で「8.1%」だった。
YouTubeはライブ視聴というよりも、ほぼすべてが『タイムシフト視聴』と考えるとすると、個人における『タイムシフト視聴』の関東地区においては、はじめしゃちょーのYouTubeの平均『3.7%』で比較すると5位のアメトークの番組『3.5%』に勝っていることとなる。
テレビのタイムシフト視聴率のトップは『324万』回再生
逆に平均値ではなく、『連続テレビ小説・まんぷく』のタイムシフト視聴率『8.1%』をYouTubeの再生回数におきかえるならば、40.1万人とすると、『324万人』となる。そう考えると、YouTubeの再生数が324万回を超えると、テレビのトップランクの『タイムシフト視聴』クラスと考えることもできる。
実際にこれは、ビデオリサーチが公表している数値を無理やり、はじめしゃちょーのPV数を『フェルミ推定』で比較したものであるので正確性を持つものではない。しかし、YouTuberの影響を他の媒体の数値で比較することで、その実態がつかみやすくなる参照として考えてもらえれば幸いである。
ヒカキンの推定年収6億円とするならば、ヒカキン1人でテレビ東京の307人分
同様に、ヒカキンの推定年収をテレビ局と筆者の個人ブログでも比較検討してみると…
ヒカキン年収6億円、テレビ東京四半期純利益7.4億円、年間ヒカキン約5人分の利益で1539人雇用
ヒカキンの推定年収6億円、テレビ東京HDの四半期純利益7.4億円とテレビ東京の年間純利益の1/5を、個人で叩き出しているのだ。
また、テレビ東京HDは連結で1539人がフルタイムで働いている。
つまり、ヒカキンの推定年収6億円とするならば、ヒカキン1人でテレビ局のテレビ東京社員の307人分の働きをしている事となる。
20世紀の中頃からメディアの王者として長年君臨してきた『テレビ』が、5G時代を迎えようとしているネット接続による『動画』によって変化する時代をむかえようとしていることがわかる。
日本のインターネット広告費を見ても、『テレビ広告』が『インターネット広告』に抜き去られる日はそう遠くないと思う。