アメリカでジャンクフード税を導入

アメリカでは2015年4月にアリゾナ州の先住民居留地やナバホ自治州で「ジャンクフード税」が導入され、その様子を見守りながら、他の州でも導入しようという動きが見られます。

アメリカ人の36％は肥満であるとされており、ナバホ自治州では糖尿病および予備軍がアメリカ平均の3倍以上もいるということで、ジャンクフード税が導入されたのです。

ジャンクフード税とは

ジャンクフード税とは何でしょうか。

ジャンクフード税は、肥満を助長する食品に課される「肥満税」の1つです。肥満になると成人病の確率が高まるので医療費が高騰します。この対策として肥満税が導入されており、前述のアメリカの州ではファストフードを中心とした食品に対して5％の売上税に対して2％を上乗せしています。肥満税によって、肥満そのものを抑制して医療費を削減できる上に、税収も増えるのです。

肥満税

アメリカのジャンクフード税が特に珍しいわけではありません。ジャンクフード税を導入したのは台湾が最初であり、ルーマニアは2010年にを導入しているのです。

他の肥満税としては、デンマークは2011年10月から「脂肪税」を導入しましたが、2012年12月に廃止しています。これは、税を課していない近隣諸国からの購入が増えたために、やむなく廃止したという背景があります。ハンガリーは2011年9月に「ポテトチップス税」を導入し、フランスは2011年12月に「ソーダ税」を導入し、アメリカのカリフォルニア州バークレー市も2015年1月から「ソーダ税」を導入しています。

肥満を助長するもの

ここまで、世界の状況を説明してきましたが、肥満を助長するものはジャンクフードやソーダやポテトチップス以外にないのでしょうか。

私はジャンクフードが好きではありませんが、ジャンクフードだけが肥満の原因であると思っていません。

例えば、私も好んで取材するような、バターやクリームをたっぷりと使うフランス料理、好きなだけ食べられるブッフェ、霜降りの牛肉を焼いた鉄板焼、油脂や砂糖をふんだんに使ったスイーツも大いに肥満を助長するでしょう。それ以外にも、日本で国民食となっている脂ぎっしりのラーメン、油をしっかりと含んだ天ぷら、日本が世界に誇れる食材であるサシの素晴らしい黒毛和牛も同様です。

以上のように例を挙げましたが、この時代において、肥満を助長しないものの方が、むしろ少ないのではないでしょうか。

何が人を肥満にするのか

国を運営する上での手段としてこういった肥満税を取り入れるのは理解できますが、そうであれば、食欲を促進するようなテレビ番組や雑誌の特集、ネットコンテンツも同じように規制される可能性があります。もしかすると、私の記事だって同じかも知れません。

アメリカでは、銃による事件が起こる度に、全米ライフル協会が自身のスローガンである「銃が人を殺すのではない、人が人を殺すのだ」を掲げますが、この肥満問題こそ「食べ物が人を肥満にさせるのではない、人が人を肥満にするのだ」と掲げるべきではないでしょうか。

元記事

レストラン図鑑に元記事が掲載されています。