ここ数年の間にスマートフォンとともに急速に普及が進み話題に上るようになったモバイル端末、タブレット型端末。それなりに高い機動力を持ち、ノートパソコンに匹敵するパソコン的な使い方が可能で、スマートフォンのようなタッチパネル方式での操作が行える。いわばパソコンとスマートフォンの中間的な立ち位置にある端末だが、最近ではノートパソコンのように使えるものも登場し、その柔軟性の高さから、パソコンの代替機として選択する人も多い。そのタブレット型端末の世帯ベースでの普及率の実情を、内閣府の消費動向調査(※)の結果から確認する。

まずは全般的な世帯普及率。単身世帯は26.2％、二人以上世帯は44.9％。単身世帯ではおおよそ4世帯に1世帯、二人以上世帯では5世帯に2世帯以上がタブレット型端末を保有していることになる。

いずれの世帯種類でも男性の方が普及率は高め。普及が進んでいるとはいえ、まだ汎用的なレベルには届いていないため、デジタル系アイテムに強い関心を持ちやすい男性の方が、より強い所有願望を抱いているのだろう。また必要性の観点でも女性は男性ほど有用性を見出していないのかもしれない(より機動性の高いスマートフォンを好むとの観点もあるだろう)。

続いて「保有世帯あたりの」平均保有台数。

タブレット型端末はその機動性や利用通信環境上の問題(通信量の観点から無線LANによるアクセスが多い)もあり、複数を所有する必要性があまりない。二人以上世帯でも一人一人の所有ではなく、世帯全体の所有物として購入し、共用する事例が多い。結果として世帯種類による保有台数の差異があまり出ない形となっている。携帯電話のように、一世帯で2台も3台も保有する必要性はそれほどない。それでも二人以上世帯の方が台数が多めとなっているのは、プライベートな端末として世帯内の複数人がそれぞれ持っている場合があるからだろう。

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※内閣府の消費動向調査

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や各種サービスなどへの支出予定、主要耐久消費財などの保有状況を把握することで、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている調査。調査世帯は、二人以上の世帯、単身世帯毎に三段抽出(市町村・調査単位区・世帯)により選ばれた8400世帯。調査時期は毎月1回で、調査時点は毎月15日。毎月10日前後に調査対象世帯に調査票が届くよう郵送し、毎月20日頃までに届いた調査票を集計する。

毎月調査を実施しているが年1回、3月分において、他の月よりは細部にわたる内容を調査している。その中の項目の一つ「主要耐久消費財の普及・保有状況」を今件精査では用いている。これは「回答者の世帯において対象品目を回答時点(直近分の場合は2022年3月末時点)で持っているか否か」「持っている場合は保有数量はどれほどか」を尋ねた結果。具体的な利用状況は尋ねていない。

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