今年の「年末商戦期」に発売予定の新型ゲーム機「プレイステーション（PS）5」のオンライン発表会が12日、開かれ、PS5の本体デザインと、専用ソフト28本が紹介されました。その中で別格扱いされるソフトがありました。発表会を振り返り、ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）のPS5用ソフト戦略の狙いを読み取ります。

◇出荷1億本超のGTA5

　発表会で取材者が最も注目するのは、主催者（SIE)の意図が明確になる最初と最後です。今回の場合、最後はPS5の本体デザイン披露、最初は「グランド・セフト・オート（GTA）5」のPS5版の発表でした。ゲーム市場の主戦場である欧米向けのタイトルをそろえ、大人のゲーマーを取り込む姿勢を明確にしたといえます。

　「GTA5」は2013年に発売され、累計出荷が1億本以上という世界的な大ヒットゲームで、PS3やPS4、PCなどさまざまなハードで出ています。ちなみに1996年に第1作が発売されたゲーム「バイオハザード」シリーズですが、24年かけて世界累計出荷数が1億本を突破していますね。バイオハザードの記録もすごいのですが、それゆえにGTA5のすごさも分かると思います。ただ、ゲーマー以外の人はそれでも「？」かもしれないので、もう少し掘り下げます。

　同作は、広大な島を舞台に、個性的な3人の犯罪者の物語が描かれます。世界で特に人気のゲームは「AAA（トリプルエー）」と呼ばれます。その基準はあいまいですが、世界出荷数1000万本ならば文句なしでしょう。GTA5はケタが一つ違うわけで、AAAを凌駕（りょうが）する“化け物”ソフトです。

【参考】GTA5公式サイト（18歳以上、年齢確認あり）

　同シリーズの特徴は、現実世界を丸ごと再現しており、何でもできる自由度の高さです。正義の味方として振る舞うだけでなく、窃盗、連続殺人、車で通行人を次々とひく、警察を相手にケンカを売るなどの犯罪行為ができます。ゆえに「クライム（犯罪）アクション」とアピールしています。

　しかし、政治家や教育関係者からは「犯罪を助長している」などという厳しい意見もあります。つまり、ゲーム（仮想）とはいえ不謹慎というわけですが、不謹慎だからこそ面白い側面もあり、現実と空想の区別がついていれば問題はないはずですが、賛否両論あるでしょう。

　2005年に、残虐性を理由に神奈川県は「GTA3」（PS2）を県青少年保護育成条例の「有害図書」に指定しました。それを受ける形で業界の自主規制として生まれたのが、ゲームソフト購入時の指標となる「CEROレーティング」です。「GTA」シリーズなど「Z」指定（18歳以上対象）のソフトは、陳列区分が義務付けられ、購入時に年齢確認が必要です。このときも取材をしましたが、行政側に規制と判定の根拠を聞くと、実にあいまいでした。

　同シリーズはその後、日本でヒットこそしますが、海外のように大ヒットをしているわけではありません。

【参考】ゲームの年齢別レーティング制度を反映した販売店マニュアル

◇PS5専用にこだわるメッセージ

　7年前のゲームをPS5向けに作り直すことは、新作よりもインパクトに欠けます。そしてPS5の発売と同時に遊べるわけではありません。PS5版は、驚くようなグラフィックに生まれ変わるのかもしれませんが、それでも最初に発表を見たときは「映像の一発目に出すタイトルがPS5の完全新作でない」と驚きました。

　しかし、GTA5のPS5版の存在は、海外のゲーマーに大きな安心感を与えるのは確かです。SIE傘下の開発スタジオから有力タイトルがそろいましたが、タイトルはどれだけそろっても十分ということはありません。そう考えると、GTA5を引き込んだのは、大きな意味があると言えます。PS5は、PS4のソフトと互換性を持たせる予定ですが、PS5専用にするというのは、強いメッセージ性があるからですね。

　日本では、ゲーム業界の外から厳しい評価を受けている「GTA」シリーズですが、同作に迫る日本のゲームはありません。約1時間のオンライン発表会のタイトルを見ても、海外のテイストに合わせた作品がそろい、日本らしさを感じることはなかったのが率直な実感です。その象徴がGTA5と言えます。

　現行機のPS4は1億1000万台を出荷しています。SIEは地域別の数字を開示してませんが、日本では1000万台弱と推測されます。実際に売れた販売数は900万台強（ファミ通調べ）だからですね。つまり日本市場のシェアは1割にも満たないのです。日本がゲーム業界の中心から外れたのは、必然なのです。