北朝鮮はＥＭＰ（電磁パルス）弾を開発していた！
「水爆の実験に成功した」と発表した北朝鮮はＥＭＰ（電磁パルス）による攻撃能力も手にしたとして米韓両国を威嚇してみせた。北朝鮮は初めて公式にＥＭＰ弾開発の事実を明らかにした。
ＥＭＰは高高度核爆発や雷などによって発生するパルス状の電磁波のことである。ＥＭＰ爆弾は爆発した時に電磁波が生じるよう特別に考案された武器である。
核爆弾が上空で爆発し、電磁波が露出されれば、電子機器の内部回路が瞬時に発火してしまう。電子機器で作動する戦闘機や艦隊が順次無力化し、周辺地域の通信網と電力網が麻痺する。攻撃目標地域のすべての電気、電子装備が延焼し、電力網や通信・電算網も無力化する。電車などの交通手段、さらに金融機関や病院、通信施設などがストップするか、誤作動を起こすことになり一瞬にして文明生活が破壊される。
一旦ＥＭＰ攻撃を受ければ、回路が完全に焼却してしまうので復旧させることができない。特殊なブラインド施設のみＥＭＰを防ぐことができる。
韓国技術研究所は１００ｋｔ（１ｋｔはＴＮＴ１０００ｔ威力）の核爆弾をソウル上空１００ｋｍの地点で爆発させれば、１７０ｋｍ内に被害が及ぶと報告している。高度を下げ、６０～７０ｋｍ区間で炸裂させれば、韓国全土に影響が及ぶと言われている。
今回のＥＭＰ爆弾については朝鮮中央通信が真っ先に３日、「空中で爆発させ、広大な地域に対してＥＭＰ攻撃を加えることができるようになった」と伝え、労働新聞もまたこの日、金正恩委員長が核兵器研究所を視察し、水素爆弾を見た際に「戦略的目的にそって空中で爆発させ、広大な地域で超強力なＥＭＰ攻撃を加えることができる」と報じた。
労働新聞は昨日（４日付）も「核兵器のＥＭＰの威力」という見出しの記事を掲載し、「核爆弾が３０～１００ｋｍの高度で爆発すれば、強力なＥＭＰが発生し、電子機器を破壊することができる」とＥＭＰ弾の原理と威力を詳細に紹介していた。北朝鮮がＥＭＰ攻撃に関心を払っていることの表れでもある。
実は、北朝鮮は、昨年４月６日、対南宣伝媒体である「我が民族同士」が「電子機攪乱弾（ＥＭＰ）で先端電子誘導兵器を全部無力化させることができるし、航空母艦船団を一挙に消滅させることができる」との記事を載せていたことがあった。
この記事が掲載される前の月の３月１８日午前５時５５分に、北朝鮮は平安南道・粛川から中距離弾道ミサイル「ノドン」を２発発射したが、１発は朝鮮半島を横断し、８００ｋｍ飛行し、日本の防空識別区域（ＪＡＤＩＺ）内に落下した。
問題は２２分後に発射された残り１発で、当時は、１７ｋｍ上空でレーダーから消えたことから空中爆破の可能性が指摘されていた。しかし、実際には最高高度の４３０ｋｍまで上昇していた。分離された弾頭は速い速度で大気圏内に再侵入した後、特定高度で爆発していた。起爆装置を利用して意図的に空中爆発され、実験が行われていたのだ。この実験には金委員長も立ち会っていた。
北朝鮮が早くからＥＭＰ開発に乗り出していると警告を発していた人物がいた。ジェームズ・ウルジー元米ＣＩＡ長官（１９９３年２月～１９９５年１月）である。
（参考資料：「北朝鮮の核攻撃で米国人の９０％が死亡」―元ＣＩＡ長官の衝撃警告）
ウルジー元長官は２０１４年３月２３日に米下院軍事委員会の聴聞会に提出した書面で「ロシア人が２００４年に『頭脳輸出』で北朝鮮がＥＭＰ武器を開発するのを手伝っていた。北朝鮮のような不良国家がＥＭＰ弾に必要な主要構成要素を確保することでロシアや中国に間もなく追いつくだろう」と警告していた。ウルジー元長官の危惧が現実となった。
ＣＩＡのホームページによると２０１６年７月基準での総人口は３億２３９９万人、ウルジー元長官によれば、米本土が北朝鮮からＥＭＰ攻撃を受ければ、このうち９０％にあたる２億９１５９万人が被害を受けるというのだ。
また、ウルジー元長官は「レーガン政権とクリントン政権下で国家安保を担当した高官は２０１５年２月と３月に『北朝鮮がＥＭＰに特化した小型核兵器を衛星で飛ばすことのできる国であるとみなすべきである』と警告したことがある。その根拠として、北朝鮮が２０１２年１２月と２０１６年２月に人工衛星「光明星３号」「光明星４号」を打ち上げているが、２基ともＥＭＰ攻撃の打撃圏と一致する岐路を回っている」ことを挙げていた。
北朝鮮外務省はこの年の８月１５日に出したスポークスマン談話で「１９５０年とは異なり、今の我々には１９５０年（朝鮮戦争）代とは違って米国が望むいかなる戦争方式に相手になってやれるぐらいの強力な軍事力がある」と豪語していた。
仮に北朝鮮がＥＭＰ攻撃能力を備えているなら、潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）に加え米本土を標的にした長距離ミサイル（ＩＣＢＭ）を保有することになれば、米国にとっては深刻な脅威となる。
