ラグビーの２０１９年ワールドカップ（Ｗ杯）日本大会まであと６年となった。あまり世間で認知はされていないが、実はゆるやかに準備が動いている。２７日、日本大会組織委員会が会場選定に向けた説明会を東京都内で開き、東日本の１６の自治体が参加した。

２８日は大阪で、２９日には福岡で説明会を開催し、３都市で合わせて３８自治体が参加する予定となっている。Ｗ杯の成否はなんといっても、開催地の盛り上がりである。ということは、会場選定がＷ杯成功のカギを握るといってもいい。

Ｗ杯の試合会場は１０～１２カ所を予定している。アジアで初開催となるＷ杯だから、国際ラグビーボード（ＩＲＢ）の開催基準（ガイドライン）はある程度、緩和されるだろう。自治体は１０月に発表される開催基準を踏まえ、来年１０月までに申請書を提出することになる。開催地は２０１５年３月頃に決まることになっている。

説明会の後の記者会見で、ＩＲＢのキット・マコーネルＷ杯事業部長は「自治体の関心が大きい」と歓迎する。「日本でのＷ杯が成功すると信じている。Ｗ杯を契機に日本でラグビーが普及・発展して、さらにアジア全域でも広がっていくのが目標ではないか。Ｗ杯では、日本全国が盛り上がっていくようなカタチにしたい」

自治体の関心事はもちろん、何を基準に選定されるかということである。スタジアムの規模、施設、設備のほか、宿泊施設、交通アクセスなどの要素も加味されることになる。マコーネル事業部長によると、ＩＲＢのＷ杯基準ではスタジアムの観客席は最低１万５千人となっている。ただ問題はロッカー室やドーピング室、プレスルームなどの施設、とくに日本のスタジアムには比較的少ないホスピタリティールームをどう条件付けるのか、だ。

ホスピタリティールームとは、飲食もできるスポンサーやＶＩＰ向けの部屋をいう。従来のＷ杯では、スタジアムの外に仮設テントを設けるなどして対処したところもある。

「大会は６年後」と、マコーネル事業部長は言う。「テクノロジー、設備に関しては大きく変わっていくだろう。現存のスタジアムを活用しながらも、いかにハイレベルなものに持っていくかが大事です」

会見では、スポーツ紙の記者から「釜石の開催の可能性は？」というストレートな質問も飛び出した。同事業部長は苦笑しながら、「日本全土を巻き込みたい。まだ具体的な申請の段階には至っていない。日本協会、日本の組織委員会と一緒にディスカッションしていくことになる。特定の自治体との話に入っているわけではない」とかわした。

釜石は東北のラグビーのメッカであり、被災地の復興のシンボル的な街である。ただ現状でいえば、Ｗ杯会場になりうるスタジアムはまだ、ない。ＩＲＢではＷ杯開催の１年前までに完成すればいいことになっているが、まずは１０月に出る開催基準に沿ったスタジアムを造る計画を作成しなければならない。要はその予算措置である。

会場選定で、大事なことは２つ、ある。１つは、開催都市の目的。マコーネル事業部長は期待する。「開催都市でもゴールを明確にしてほしい。Ｗ杯はビジネスのチャンスにもなるし、観光の活性化にもつながる。経済効果、環境改善、いろんなメリットにもなる」と。

もう１つが、Ｗ杯の認知を高め、ラグビーの普及・発展に役立てることである。いわば「Ｗ杯キャンペーン」の一環とし、ここでラグビーファンを拡大する。今のところ、Ｗ杯の開催地に興味を示す自治体は組織委からは非公開とされているが、選定レースをオープンにした方が盛り上がると思うのだが。