米調査会社のIDCが先ごろ公表したレポートによると、今年のスマートフォン世界出荷台数は12億台にとどまり、前年から約12％減少する見通し。

　これに先立つ4月30日付のレポートでIDCは今年1〜3月期の世界出荷台数が前年同期比11.7％減の2億7580万台となり、四半期出荷台数の落ち込み幅が過去最大になったと報告していた。

　新型コロナウイルスによるマイナスの影響はその後も続いており、今年は年間出荷台数が2桁の減少になると同社はみている。

コロナ以前は4年ぶりの増加を予測

　登場して以来順調に台数を伸ばしてきたスマートフォンは、2017年に前年比0.3％減となり、統計を取り始めて以来初めて前年実績を下回った。

　2018年も同約4％減と、マイナス成長。昨年も同2.3％減となり、3年連続で前年実績を下回った。

　こうした中、今年は同1.5％増の14億台強と、4年ぶりに増加に転じるとIDCは予測していた（図1）。

• 図1 スマートフォン世界出荷台数推移（インフォグラフィックス出典：ドイツ・スタティスタ）

在宅の広がりでスマホ需要低下

　しかし、その後のパンデミック（世界的大流行）により、見通しは大きく変わったという。

　米アップルや韓国サムスン電子といった主要メーカーのサプライチェーン（供給網）に混乱を生じさせただけでなく、消費者支出にも影響を及ぼしたとIDCは指摘している。

　IDCのシニア・リサーチ・アナリストのサンギーティカ・ スリバスタバ氏は、「各国の全国的な都市封鎖（ロックダウン）や失業の拡大による消費者マインドの冷え込みが、スマートフォン需要に直接的な影響を及ぼしている」と述べている。

　また、消費者はスマートフォンよりも、パソコンやPCモニター、ゲーム機といった在宅勤務や自宅待機に必要な商品を購入している。消費行動に大きな変化が見られるという。

中国1ケタ減、欧州2ケタ減

　スマートフォン市場を地域別に見ると、都市封鎖が緩和され、サプライチェーンの混乱が和らいできた中国は回復の兆しが見られるという。

　IDCによると、中国ではほとんどの地域で工場の操業が再開している。人の移動や物流に一定の制限があるものの、経済活動は再開しており、今年の出荷台数は前年比1ケタ減にとどまると同社はみている。

　その一方で、イタリアやスペインをはじめとする欧州市場は打撃が大きく、2ケタ減になるという。

　これらの理由から、年内は世界市場の回復は見込めない。回復するとしたら、それは2021年1〜3月期以降だとIDCは予測している。

• （このコラムは「JBpress」2020年6月5日号に掲載された記事をもとに、その後の最新情報を加えて再編集したものです）