［ロンドン発］14日に国家緊急事態宣言が首都圏などを除く39県で解除される見通しとなる中、表計算ソフトを使えば誰にでも簡単に計算でき、新型コロナウイルス流行の収束時期を予測できる全く新しい指標「K値」がにわかに注目を集めています。

大阪大学核物理研究センター長の中野貴志教授と九州大学の池田陽一准教授（理論核物理）が考案しました。

K値=1-（1週間前の総感染者数）/（現在の感染者数）

直近1週間の感染者数を総感染者数で割ったのがK値です。中野教授にスカイプでお話をうかがったところ「コロナの流行が日本ではいつごろ収束するか自分でも知りたかったのです」ときっかけを話してくれました。

外国からの新型コロナウイルス流入の影響がないと考えられるエピセンター（発生源）の中国と、欧州で最初に感染爆発が起きたイタリア、そして“巨大な島国”とも言えるアメリカに注目し、日本の感染状況を推計できないか考えました。

新型コロナウイルスの感染者は指数関数的に増えるためグラフ上で国ごとに比較するのが難しく、対数グラフ（目盛りごとに値が倍々で増えていくグラフ）を使うなどの工夫が必要です。

中野教授はもっとシンプルに分かりやすいグラフで表現できないか総感染者数のデータを表計算ソフトに入力していろいろ試してみました。日を追って直線的に変化する指標を見つけたのがK値です。

中国、アメリカ、イタリアのK値は右肩下がりの直線を描きました。グラフの縦軸はK値、横軸は日付です。K’（K値の傾き）は1日ごとにK値がどれぐらい変化するかを表しています。

K=0.9からK=0.25までの範囲でK値はほぼ直線的に減少しています。

「これなら日本の感染状況も推計できる、収束時期が予測しやすいと思いました。20日先ぐらいまで予測できます。K値と名付けたのはたまたまです」と中野教授。九大の池田准教授と一緒に4月25日、査読前論文を発表しました。

査読前論文で中野教授はこう締めくくっています。

「新型コロナウイルスが世界的に流行しています。感染初期の兆候を探知し、将来の傾向を正確に予測することで人命を守るだけでなく、経済的麻痺による社会的損失を最小限に抑えることが重要です」

「K値とK値の傾き（K’）を使用した分析は、適切なタイミングで適切な措置を講じ、その影響を評価することに役立ちます。世界的に抗体検査の結果とK値の傾きを研究すれば、どうして地域ごとに感染率と死亡率に差が出るのかを解き明かせる可能性があります」

日本のK値の傾きはより厳しい対策をとった台湾や韓国よりも緩やかですが、イギリスなど欧州よりも急峻になっています。

日本のK値の推移を詳しく見てみましょう。国立感染症研究所によると、日本は「武漢株」の第一波を上手く収束させることができたものの、「欧州株」の第二波に苦しめられていました。

「欧州株」の感染状況を把握するために3月25日を基点として総感染者数をリセットしてK値の動きを見ると下のグラフのようにきれいに右肩下がりのグラフになります。

「どこを収束と見るか、ドイツやフランスが都市封鎖を緩和したのはK値が0.05を下回った時点です。K=0.05を収束とみれば日本は今週でもう下回っています。0.03なら来週にも到達するでしょう」

今、日本のK値は1週間で0.6倍に減っているそうです。東京はすでにK=0.05を達成。しかし大都市では総感染者数の母数が大きくなります。政府の基準は10万人当りの週の累積感染者数が0.5とみているようです。

東京がこの目標を達成するのは5月25日ごろ。その時、K=0.015です。大阪の場合、今週末にはこの数値目標を達成しそうです。この時、K=0.03になります。

日本では4月7日に国家緊急事態宣言が出されたあともK値の傾きに大きな変化はありませんでした。中野教授は「国によって最善のコロナ対策は異なります。3つの密（密閉・密集・密接）対策、手洗いの徹底が効果をあげていたためか、緊急事態宣言による影響は見られなかった」と言います。

これに対して、イギリスやドイツ、フランスなど欧州では都市封鎖によってK値の傾きに顕著な変化が見られました。

「BCG接種や先に弱毒性コロナが流行した可能性など疫学的な理由もあるのではと考えています。抗体・抗原検査で状況を把握して敵である新型コロナウイルスの正体を暴く必要があります」

（おわり）