2月4日はWorld Cancer Dayです。  あなたは、何をしますか?

がんに立ち向かうために、私たちができることは? UICC提供

ワールド・キャンサー・デー

 2月4日はWorld Cancer Day(世界対がんデー)。これは、2000年2月4日にパリで開催された「がんサミット」からはじまった取り組みで、国際対がん連合(UICC)が、がん征圧の啓発や様々な施策を世界中で行おうと呼びかけるもの。

 2019年から3カ年のテーマは、I AM AND I WILL(私は今、そしてこれから私は)。このキャンペーンでは、「あなたは誰?」、「そして、あなたは何をしますか?」と世界中の人々に問いかける。それによって、「私は(I AM)父親」、「そして私は(AND I WILL)がんについて知識を得る」というように、個人レベルでもがん撲滅に向けた行動を起こすことを促していく。

 さらにI AM AND I WILLのメッセージを、公式ハッシュタグをつけてSNSでシェアし、世界中の人々とつながりながら、対がん活動を盛り上げていこうと呼びかけている。

禁煙効果でがんによる死亡が減少

 米国では1971年末に、当時のリチャード・ニクソン大統領が「がんとの戦争」宣言をし、がん研究を国家戦略に位置づけてから、半世紀近い月日が流れた。今もがんは、心臓病に次いで米国人の死因の2位となっているが、この25年間でがんによる死亡は減少を続けている。

 今年1月に全米がん協会が発表した「がん統計2018年度版」によれば、1991年から2016年の間に、がんによる死亡率は27%低下した。大きな要因は肺がんの減少。喫煙率低下への長年の取り組みの効果がでて、男性の肺がん死亡は1991年から50%近くも低下した。

 全米がん協会は、全体的ながん死亡の減少要因として、喫煙率の低下に加え、治療法の大きな進歩と、がんの早期発見をあげている。米国では18歳以上の喫煙率は、男性が17.5%、女性が13.5%で、全体平均では15.5%まで下がっている(2016年現在)

肥満や貧富の差がマイナス要因

 その一方で、肥満に関連するとされる肝臓がんや膵臓がんは上昇傾向にあった。米疾病対策センター(CDC)によれば、米国の成人の肥満(BMIが30以上)率は39.8%に上る。

 また今回の報告書では、経済状況でがん死亡率に差がでる傾向が指摘された。2012年から2016年の間についてみると、最も貧しい地域の全体のがん死亡率は、最も裕福な地域と比較して20%も高かった。貧しい地域では、住民が医療保険に加入していない場合が多く、経済的事情で検診を受けていない。また禁煙やHPVワクチン接種など、がん予防となる対策をとっていない、がんを発症しても十分な治療が受けられないといった実情がある。

日本はどう立ち向かいますか

 日本では、がんが死因のトップ。JT調査によれば、今も日本人男性の喫煙率は27.8%と高く、男性のがん死亡数トップの部位は肺である。米国の例を見れば、取り組むべきことは明らかだ。

 2月4日、UICC日本委員会は東京のカレッタ汐留で、午後6時からイルミネーションをブルーとオレンジにライトアップする「Light Up the World」イベントで、日本ががんに立ち向かう決意を世界に発信するという。

 I AM AND I WILL。がんを予防するために、がん患者を支援するために、がんを撲滅するために、個人や医療関係者、研究者、企業、政府など、それぞれができることがあるはず。あなたは、何をしますか?