“自分が嫌”という言葉が何度も出てくる――インターネットで自殺を防ぐ研究の今 #今つらいあなたへ
自殺対策といえば、「いのちの電話」などの相談窓口が思い浮かぶ。ただ、生きるのがつらくなった人が必ずしも助けてほしいと相談するわけではない。人と関わることなく、ネット空間に気持ちを吐き出しているケースもある。それらは対処の仕方が分からず、長らくそのままにされてきた。しかしそうしたサイバー空間に飛び交う「死にたい」思いをすくい上げ、自殺予防につなげようとする研究がなされている。果たしてインターネットで自殺は防げるのか――実証データに基づき検証している数少ない研究者、和光大学・末木新教授に話を聞いた。（取材・文：西所正道／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部）
広告のクリックから、解決に導いてくれる人へつなぐ仕組み
悩みを抱えた人の孤立や孤独を防ぐ人のことを、「ゲートキーパー（命の門番）」と呼ぶ。それをネットの中で展開しようというのが、末木新さんが関わっているプロジェクトだ。 「パソコンやスマホの検索で“死にたい”とか“自殺方法”、あるいは“簡単に死ぬ方法”……といった言葉を書いている人に対して、“無料で相談できます”というような内容の広告を出すのです。その広告をクリックすると、相談窓口があり、公認心理師や精神保健福祉士といった専門家がメールなどで相談に乗ってくれる。彼らが相談者それぞれの問題を明確化したうえで、現実的な支援の場につないでくれます。例えば心の問題で困っている人ならば精神科医などにかかるように勧めたり、お金の問題なら生活保護を受けるように促したり、借金で苦しんでいる人には弁護士への相談を案内したり」 この「インターネット・ゲートキーパー」システムを開発したのはOVA（オーヴァ）というNPO法人で、2013年から末木さんは共同研究してきた。このプロジェクトを始めた当初は、見慣れない広告であるためかクリック率は2％程度だったが、現在ではクリック率が4～5％まで上昇している。
2018年から2019年にかけて行われた検証結果によると、「インターネット・ゲートキーパー」システムの自殺予防の可能性は見えてきている（※1）。広告をクリックし支援につながった167人が、メールなどの相談を1カ月ほど継続的に受けたところ、自殺したいと思う気持ち（自殺念慮）や抑うつ、不安感が軽くなったことが分かっているのだ。既に、いくつかの自治体でも活用されている。その自治体に住む人だけでなく、勤務する人、訪れた人が、エリア内で自殺関連の言葉を検索すると、広告が表示される。 一人でも多く人を救うためにも、まずは広告のクリック率を上げることが重要になる。そのために広告に使う言葉の試行錯誤が行われている。 「いろいろな言葉で試してきて分かったのは、『つらかったですね』という共感的な言葉や、『相談してください』といった直接的なメッセージを入れたほうがクリック率が高くなるので、二つの言葉を併用するようにしています」（※2）
