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多根清史

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アニメライター/ゲームライター

報告

見解この指摘は現状の一側面を確かにとらえており、真摯に受け止めるべきではあるのでしょう。が、あくまで「一側面」です。 製作委員会は現場に利益が還元されにくいものの、一方では商業的に失敗した場合のリスクも一身に背負っており、売上が期待外れだからといってアニメ制作スタジオに不払いとなるわけではありません。また一部の制作スタジオもアニメーターを直接雇用にするなど収入の改善を図っており、その動きを業界に広げるべく地道な努力が続けられています。 それらを後押しし、貧困から救い出す蜘蛛の糸として期待が集まるのがNetflixをはじめとした外資です。日本国内にアニメーター賃上げの機運が高まっているなかで、一概に「日本アニメは労働搾取」として排除するのは、改善の芽を摘み取ることに他なりません。一つ一つの制作会社を精査した上で、個別に検討を望みたいところです。

同じ記事に対する他のコメンテーターコメント

  • 石川智久

    日本総合研究所 調査部長/チーフエコノミスト

    補足当社の安井主任研究員の調査をベースにした記事です。この記事にある通り、アニメ業界ではクリエーターにお…続きを読む

  • 濵田俊也

    文京学院大学教授(マーケティング戦略)、プロデューサー

    見解アニメ業界における日本のクリエイターの報酬の問題は長年指摘されながら改善されなかった大問題です。記事…続きを読む

コメンテータープロフィール

多根清史

アニメライター/ゲームライター

京都大学法学部大学院修士課程卒。著書に『宇宙政治の政治経済学』(宝島社)、『ガンダムと日本人』(文春新書)、『教養としてのゲーム史』(ちくま新書)、『PS3はなぜ失敗したのか』(晋遊舎)、共著に『超クソゲー2』『超アーケード』『超ファミコン』『PCエンジン大全』(以上、太田出版)、『ゲーム制作 現場の新戦略 企画と運営のノウハウ』(MdN)など。現在はGadget GateやGet Navi Web、TechnoEdgeで記事を執筆中。

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