見解アニメ業界における日本のクリエイターの報酬の問題は長年指摘されながら改善されなかった大問題です。記事にある、アニメビジネスのグッズ売上の一定部分を（製作委員会に参加できない）アニメ制作会社が受け取ることができない、というのは、すなわち、コンテンツビジネスでの「限界費用」である制作費がアニメ制作会社の売上の上限、という意味です。 日本総研の安井先生は記事で「アニメ制作スタジオの自助努力だけでは現状を打開できないほど業界慣習が強固」と厳しいコメントをされています。このままではアニメクリエイターにとって厳しい状況が続きかねない、と私も危惧しています。
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コメンテータープロフィール
番組・動画・イベント関連を中心に、エンタテインメント全般関係のマーケティングの解説を行います。 大学で教員としてマーケティングの理論研究と教育を行い、テレビ局で番組・フェスプロデューサーとして実務活動してきました。経験に基づくわかりやすい解説に努めます。 文京学院大学経営学部教授（マーケティング、消費者行動、マーケティングコミュニケーション）、京都大学博士（経済学）、プロデューサー（〜16 TOKYO IDOL FESTIVAL(TIF)総合P）。主な研究と活動の領域は、行動変容、エンタテインメント（番組、動画、イベント、アイドル、ゲーム、ゲーミフィケーション他）
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