教員不足は子どもたちの心や学びに直結します。担任がころころ交代せざるえないので、不安定になるケースや相談しくくなる影響、一部の授業が自習などでストップしてしまうことも。公立小中の場合、学校を選べないなか、欠員が生じることで不利益を被るのは、義務教育の大きな問題です。背景原因はさまざまですが、ひとつは特別支援ニーズや産育休、病休も増えて、少子化ですが教員需要はかなりあること。これに供給が間に合っていませんし、過酷な労働実態で避ける学生等も増えつつあります。特別支援や産育休は歓迎するべき側面もあるなか、やはり教員の負担軽減などを図り、病休や辞める人を減らしつつ、志望者を増やすことが王道です。採用試験の科目を減らすことや時期の見直しは多少の効果はあるかもですが、抜本的な解決にはならないと思います。
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コメンテータープロフィール
徳島県出身。野村総合研究所を経て2016年から独立し、全国各地で学校、教育委員会向けの研修・講演、コンサルティングなどを手がけている。５人の子育て中。学校業務改善アドバイザー（文科省等より委嘱）、中央教育審議会「学校における働き方改革特別部会」委員、スポーツ庁、文化庁の部活動ガイドライン作成検討会議委員、文科省・校務の情報化の在り方に関する専門家会議委員等を歴任。主な著書に『変わる学校、変わらない学校』、『教師崩壊』、『教師と学校の失敗学：なぜ変化に対応できないのか』、『こうすれば、学校は変わる!「忙しいのは当たり前」への挑戦』、『学校をおもしろくする思考法』等。コンタクト、お気軽にどうぞ。
