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内田良

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名古屋大学大学院教育発達科学研究科・教授

報告

解説「教師不足」の問題が、現職教員の育休・産休、あるいは病休の取得をためらわせる要因となっています。 職員室全体が忙殺されている。そこでだれかが休んだときに代替者がすぐに見つかればよいのですが、教師不足ゆえに、実際のところは現状の教員で空いた穴を埋めざるを得ない状況です。 それが常態化しているのを教員はずっと見ています。そのため自分自身が学校を一時的に離脱することが、とても心苦しくなります。小学校(とくに低学年)は担任の影響は絶大であるだけに、自分が職場を離れたあと、子供が混乱せずに日常を過ごしてくれることを教員は願います。そう考えるほど、さらに休むことが難しくなります。 他職種に比べて公立校教員は、育休や産休の制度が充実しています。それが教職の待遇上の魅力だとも考えられてきました。ところが制度は充実していても、それが使えないのが現状です。

同じ記事に対する他のコメンテーターコメント

  • 石川一郎

    学校改革プロデューサー

    見解いくつか分けて考えてみます まず、冒頭の育休の件ですが、校長の対応に問題があります。申し出があればし…続きを読む

コメンテータープロフィール

内田良

名古屋大学大学院教育発達科学研究科・教授

学校リスク(校則、スポーツ傷害、組み体操事故、体罰、自殺、2分の1成人式、教員の部活動負担・長時間労働など)の事例やデータを収集し、隠れた実態を明らかにすべく、研究をおこなっています。また啓発活動として、教員研修等の場において直接に情報を提供しています。専門は教育社会学。博士(教育学)。ヤフーオーサーアワード2015受賞。消費者庁消費者安全調査委員会専門委員。著書に『ブラック部活動』(東洋館出版社)、『教育という病』(光文社新書)、『学校ハラスメント』(朝日新聞出版)など。■依頼等のご連絡はこちら:dada(at)dadala.net

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