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石川一郎

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学校改革プロデューサー

報告

見解いくつか分けて考えてみます まず、冒頭の育休の件ですが、校長の対応に問題があります。申し出があればしかるべくところに相談すればいいのであって、いやな顔もするべきではないと考えます。この種の話は職場にすぐに伝わり他の教職員も言いづらくなります。そもそも子供がいなければ成り立たない仕事が教育です あとの教科担当の拡充は予算が必要となります。特に学級数が少ない学校ではかなり費用がかかってしまいます 学級担任の手当ては必要なのかは微妙かなと考えます。教科担当のプロにはつかなくて学級担任につくのもバランス的にはよくないかもしれません。ただ、仕事があまりできなくて副担任だけ、という方との差をどうするか、もあります 多分ジョブ型の給与という考えにもなっていくのでしょうが、学校文化を変えるにはドラスティックな改革が必要であり、現在は過渡期としてやれることからやる、しかないかもしれません

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  • 内田良

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    名古屋大学大学院教育発達科学研究科・教授

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コメンテータープロフィール

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エキスパート認定マークについて

21世紀型教育機構理事。カリキュラムマネージャー（聖ドミニコ学園・星の杜中・高等学校・福山暁の星中・高等学校）。専修大学北上高校理事。現在、多くの学校の教育改革に関わる。1962年東京都出身、ニューヨークで生活の後、暁星学園に学ぶ。85年早稲田大学教育学部社会科地理歴史専修卒業。暁星国際学園、ロサンゼルスインターナショナルスクールなどで教鞭を執る。元かえつ有明校長。香里ヌヴェール学院学院長。「2020年の大学入試」（講談社）「先生、この『問題』教えられますか」（洋泉社）「学校の大問題」（SBクリエイティブ）「いま知らないと後悔する2024年の大学入試改革」（青春出版社）

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