見解テレビ局が放映権料の高騰に対して対応できない、というニュアンスの記事です。いうなればスポーツビジネスにテレビ局が取り組めない、という文脈ですが、違う見方もできそうです。 例を挙げれば、ある配信プラットフォームでのスポーツ中継において番組制作の全てを請け負ってビジネス化しているキー局もありますし、配信収入を狙って放映権を獲得し実際に制作・配信したキー局もあります。放送局も配信事業者も共にスポーツビジネスへの関わり方は変化しており、中継する場合では人気種目に集中して収益を上げています。 放送権料にしても配信権料にしても、放映権や制作費がリクープできるほどの収入があがるか、その裏付けとなる人気はどうか、という点でスポーツ種目間の競争が激化しています。
同じ記事に対する他のコメンテーターコメント
コメンテータープロフィール
番組・動画・イベント関連を中心に、エンタテインメント全般関係のマーケティングの解説を行います。 大学で教員としてマーケティングの理論研究と教育を行い、テレビ局で番組・フェスプロデューサーとして実務活動してきました。経験に基づくわかりやすい解説に努めます。 文京学院大学経営学部教授（マーケティング、消費者行動、マーケティングコミュニケーション）、京都大学博士（経済学）、プロデューサー（〜16 TOKYO IDOL FESTIVAL(TIF)総合P）。主な研究と活動の領域は、行動変容、エンタテインメント（番組、動画、イベント、アイドル、ゲーム、ゲーミフィケーション他）
関連リンク（外部サイト）
