高齢化の進行や医療技術の発達による各種疾病の早期発見化に伴い、これまで以上に注目が集まるようになりつつある医療環境。その現場を支える医師や看護師、各種スタッフのうち、医師数の動向を厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師調査」から探る。

同調査の公開データから入手可能なもっとも古い値である1994年の値を基準とし(糖尿病内科(代謝内科)のみ公開値で最古の値は2008年分なので、その値が基準値)、主要診療科別医師の推移をグラフ化する。各診療科別の医師の増減動向が把握しやすい図となっている。また併せて直近2022年時点における主要診療科の医師数(重複カウント)も掲載しておく。なお医療施設従事医師総数は重複計算ではない。

総数、そして多くの科の医師数が増加している一方で、外科と産婦人科・小児科が減少している実態。ただし産婦人科については社会問題化したこともあり、2006年を底に持ち直しを見せている。また内科は2008年を底にする形で、少しずつ数を回復しつつある。

グラフ中にも記しているが、2008年に診療科名の定義が細分化されたこともあり、調査項目も変更されている。それによる差異が2006年までと2008年以降には生じている。内科は2004年から減少していたとはいえ、2008年の急落はこの調査項目の変更によるところが大きいと見てよい。

糖尿病内科は基準値が唯一2008年分のものであるにもかかわらず、その上昇度合いは今回取り上げた診療科の中では精神科を超えてもっとも高い値を示している。元々数が少なかったのも要因だが、同時に需要が急増した結果でもある。

とりわけ下落が著しい外科・小児科の減少が再確認できるのが次のグラフ。1994年から2022年における変移を計算したものだが、小児科は2割、外科は3割強も減少している。

こちらも上記にある通り、診療科名の定義変更による誤差が(特に外科で)生じている可能性に留意しておく必要がある。糖尿病内科や精神科が需要に応える形で増加しているのをはじめ、多くの科で増加している。それゆえに小児科、外科の減り具合が目立つ。

ちなみに「複数回答」ではなく「主たる診療科」で答えてもらった場合の医師「数」は、次の通りとなる。

圧倒的な内科の多さ、整形外科や眼科の意外な多さが見て取れよう。

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