世界のスマートフォンやタブレット型端末の市場規模実情をさぐる(2023年公開版)
世界を大きく変えた道具として筆頭に挙げられるスマートフォン。そのスマートフォンや、類似のスタイルを持つタブレット型端末の、世界規模での市場や出荷台数の実情を、総務省が2023年7月に公開した、2023年版となる最新の「情報通信白書」の内容から確認する。
最初に示すのは、世界のスマートフォンの市場の規模や出荷台数の現状と2025年までの予想。2022年までが確定値で2023年以降は予想値。データの一次ソースはイギリスに本社を置く情報事業の多国籍企業Informa社のハイテク関連産業調査部門Omdiaとなっている。なお出荷台数はあくまでもその年に出荷された台数であり、その時点で利用されている台数ではないことに注意。
白書では出荷台数などについて以前「普及が進んだことから2017年をピークに減少に転じている」「2020年は新型コロナウイルスの感染拡大による生産・販売・消費活動への影響により、さらに減少した」「今後の出荷台数・市場規模は5Gの普及とともに増加に転じ」と説明していた。公開値は2015～2025年の範囲だが、おおよそその通りの状況となっている。2020年の出荷台数の落ち込み具合は衝撃的ではあるが、その分2021年は大きく伸びているのが幸い。2022年以降しばらくまた落ち込んでいるのは、ロシアによるウクライナへの侵略戦争で生じた景気後退と資源価格の高騰によるものと推定される。
続いてタブレット型端末。こちらは冒頭での期待感のある話とは異なる現実が見えてくる。なお地域別区分ではスマートフォンのグラフと違い、アジア太平洋は日本や中国も含めたものとなっている。
出荷台数は2019年を一つ目の底とし、それ以降は漸増、2020年が天井で、それ以降は2023年まで下落、その後少し持ち直した後に横ばいに推移する。一方で出荷金額は2018年を底としてそれ以降は増加に転じるが、2021年を天井として、一度落ちこみ、2023年を底として再び増加に。この動きについて白書側では以前「2020年は新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、オンライン教育や在宅での動画視聴における利用が増え、出荷台数が増加」「今後は出荷台数は横ばいで推移する一方、業務用や教育用で単価が高い端末の利用が増え、市場規模は回復傾向で推移」と説明していた。スマートフォンのところでも触れたが、2022年以降の落ち込みは、ロシアによるウクライナへの侵略戦争で生じた景気後退と資源価格の高騰によるものと推定される。
日本では子供向けの教材的なポジションとしてタブレット型端末は注目されており、また家庭内での持ち運びが容易で操作画面も大きいインターネット端末としての有益性も示されている。しかしながら必要性の度合いとしては、スマートフォンと比べて相当低いポジションにあるのも否めない。市場動向がその実情を示していると考えれば、今回の結果も納得ができよう。
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