テレワークで注目される「4LDKマンション」探すならどこが狙い目【#コロナとどう暮らす】
4月と5月、多くの人がテレワークを経験した後、注目度を高めたマンション住戸があった。
それは、4LDK住戸。4人家族を想定した3LDKよりもう一部屋多い間取りで、本来は子ども3人の5人家族のために用意された。
この4LDKに憧れる4人家族や3人家族が多いのだろう、各地の販売センターで4LDK目当ての購入検討者が増えている。理由は、いうまでもなくテレワークのスペースを確保しやすいからだ。
4人家族の場合、夫婦の寝室と子ども2人の個室を一つずつ用意しても、一部屋余る。これをワーキングスペースにすれば、テレワークに最適。3人家族で夫婦共働きの場合、夫婦の寝室に子ども部屋を一つ与えて、2部屋余る。この2部屋を夫婦それぞれのワーキングスペースとする……部屋のドアに「ママの会社」「パパの会社」などと札を出し、理想的なテレワーク環境ができあがるわけだ。
テレワークの夢が広がる「4LDK」だが、一つ大きな問題がある。それは、全国的にマンション4LDKは数が減り、“絶滅危惧種”と呼ぶべき状況が生じているからだ。
少子化と資産価値重視で、4LDKが減少
4LDKの間取りがつくられなくなった理由は二つある。「少子化」と「資産価値重視」だ。
少子化については詳しく説明するまでもないだろう。子ども1人の3人家族や2人家族、1人暮らしが増え、分譲マンションの間取りは3LDK主体から2LDK主体に変わってきた。3LDKの需要が減っているのなら、4LDKはなおさら不要だろう、と考えられるようになった。それでも、4LDKを求める人も少しはいるはず、と一部の郊外マンションで少しだけ4LDKタイプがつくられる、というのが現状だ。
もう一つの「資産価値重視」とは、将来、値上がりするマンション、高く貸せるマンションを買うべき、という考え方のことである。
資産価値を重視すれば、都心と郊外駅近のマンションこそ買うべき、となる。その結果、都心部と郊外駅近の場所ではマンション価格が上昇。少しでも分譲価格を抑えようと、マンション住戸の面積は年々狭くなっている。
「都心や駅近で暮らすなら、2LDKで十分、1人暮らしならワンルームでもよい」となり、狭くても快適に暮らせる間取りが最先端となった。4LDKのような大型住戸は価格が高くなりすぎることもあり、時代遅れとみなされるようになったわけだ。
その状況下、テレワークが広まりそうな気配が出てきて、事情が変わった。数が減っている4LDKが、にわかに注目度を高めているわけだ。
4LDKに必要な面積は80平米以上
4LDKの間取りを無理なく実現するには、80平米以上の広さが必要。90平米以上あれば、4つの居室もゆったり確保できるので理想的だ。が、広くなる分、分譲価格は跳ね上がる。毎月の管理費、修繕積立金の額も高くなる。
それでも、3LDKが3000万円台で購入できる首都圏郊外部であれば、4LDKも4000万円台でみつけることができる。さらに、総戸数が200戸を超えるような大規模マンションであれば、毎月の管理費・修繕積立金の額を抑え、二つ合わせて2万円台にすることも可能だ。
さらに、郊外大規模マンションであれば、駐車場の設置率が高く、マイカー生活も楽しみやすい。共用施設も充実するので、マンションライフの楽しみが広がる。それも、テレワーク時代にマッチした特性といえそうだ。
以上の条件にあてはまる郊外・大規模の新築マンション4LDKを探すなら、都下の八王子市や東大和市、青梅市、神奈川県では平塚市や厚木市、横須賀市、埼玉県ではさいたま市緑区や越谷市、茨城県の守谷市、千葉県では印西市や八千代市などが狙い目。いずれも、たまに出社するときも都心のオフィスまで1時間程度で行くことができて、新築マンション価格が抑えられている場所、そして区画整理事業地や工場跡地などで大規模マンションが出やすい場所でもある。
ただし、先述したとおり郊外大規模マンションでも、4LDKの設定数は少ない。数が少ないので、4LDKはすぐに売れてしまう、という傾向もある、簡単にゲットできるわけではないことを覚悟しておきたい。