温暖化に深く関連する問題として注目されている二酸化炭素の排出量。その推移を国際エネルギー機関IEA(The International Energy Agency)の最新公開資料(※)を基に確認する。

まずは世界全体の総量、そして主要国(直近年時点で排出量上位国)の経年における二酸化炭素排出量推移。1971年以降、および1990年以降に関し、その推移をグラフにする。

中国の急上昇ぶり(増加率、増加量)やアメリカ合衆国の昔からの値の大きさ、そしていくつかの先進諸国における技術革新・公害対策などによる効果が出て値が減っているのが確認できる。日本やドイツは元々排出量が(今グラフ中では)少なめなポジションなのに加え、それでもさらに値を削っているのが見て取れる。

なお中国とアメリカ合衆国の順位が入れ替わったのは2006年。この時アメリカ合衆国は59.2億トン、中国は64.6億トンだった。

また2020年において中国以外の国が新型コロナウイルス流行の影響で経済が低迷し、結果として二酸化炭素排出量を前年比で減らしているのに対し、唯一中国のみが増やしている実情が確認できる。

続いて全世界比の推移。こちらは冗長に過ぎることもあり、1990年以降に限定する。

世界全体の排出量との比率の上でも、中国の増加、アメリカ合衆国の漸増から漸減への転換、インドの漸増が見て取れる。またドイツや日本は漸減状態にあることが確認できる。特に中国は確実にその値を増やしているのが容易に把握できる状況となっている。

なお日本が2011年以降わずかだが排出量が増加に転じたのは、震災起因による発電方式の状況変化に伴い、二酸化炭素排出量が増えているのを受けての結果である。先行別途記事で解説しているが、特に天然ガスの燃焼による増加が著しい。もっとも2014年以降は再び減少の動きとなっている。

最後に「国民一人あたりの」二酸化炭素排出量推移。

アメリカ合衆国は高めの水準だったが、じわじわと値を落としていること、ドイツや日本も同様に今世紀に入ってからは削減効果が出始めていることが読み取れる。ただし日本においては、2011年以降は一時的な上昇。東日本大震災による電力事情の影響が出ていた。

一方、中国の上昇ぶりも注目に値する。同国の人口を考慮すれば、この傾斜が何を意味するのか、今記事一つ目のグラフと照らし合わせれば容易に理解できるはずだ。また、人口の観点で考慮すると、今グラフでは傾斜こそゆるやかで一人あたりの値も低いものの、インドの動向も気になるところではある。

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※IEAの最新公開資料

具体的には「Greenhouse Gas Emissions from Energy Highlights」。現時点では2023年発行分で、2021年時点のデータが最新。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。