インターネットへのアクセス機器として、今スポットライトを浴びているのがスマートフォンとタブレット型端末。その世帯ベースでの普及率の推移を内閣府の消費動向調査(※)の結果から確認する。

まずはスマートフォンとタブレット型端末の、世帯単位の普及率推移。消費動向調査で両機種が明確に区分の上調査されたのは2014年からなので、現時点では5年分しかデータが無い。なお1世帯に何台所有機が存在しても、普及率は変わらない。例えば1世帯にスマートフォンが10台あったとしても、その世帯の普及率は1000％にはならない。

直近2018年において総世帯ではスマートフォンは67.4％、タブレット型端末は31.6％の世帯ベースでの普及率を有している。単身世帯・二人以上世帯双方とも前年から比べ、一様に増加傾向を示している。スマートフォンではいくぶん単身世帯の方が上昇率は高めだが、タブレット型端末では世帯種類別の違いはほぼ見られない。

続いて保有世帯における平均台数は次の通り。

タブレット型端末では2015年で単身世帯において、前年比での保有数の大きな減少が見られた。2016年以降はほぼ横ばいに推移しており、「とりあえず一台」の新規保有世帯が増えたことによる平均台数の低下が生じたものと考えられる。あるいは2014年の値がイレギュラーだった可能性も否定できない。とはいえ単身世帯でも、保有世帯では平均で1台以上のタブレット型端末を有しているのは興味深い。

スマートフォンでは二人以上世帯における台数が漸増中。幼い子供がいる世帯で、従来型携帯電話で無くスマートフォンを持たせる世帯が増えてきたのだろう。

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※内閣府の消費動向調査

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や各種サービスなどへの支出予定、主要耐久消費財などの保有状況を把握することにより、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている調査。調査世帯は、二人以上の世帯、単身世帯毎に三段抽出(市町村・調査単位区・世帯)により選ばれた8400世帯。調査時期は毎月1回で、調査時点は毎月15日。毎月10日前後に調査対象世帯に調査票が届くよう郵送し、毎月20日頃までに届いた調査票を集計する。

毎月調査を実施しているが年1回、3月分において、他の月よりは細部にわたる内容を調査している。その中の項目の一つ「主要耐久消費財の普及・保有状況」を今件精査では用いている。これは「回答者の世帯において対象品目を回答時点(直近分の場合は2018年3月末時点)で持っているか否か」「持っている場合は保有数量はどれほどか」を尋ねた結果。具体的な利用状況は尋ねていない。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更を加えたものです。