本当に医者は余るのか?
37年ぶりの医学部開設
医師不足は深刻だ。長時間労働は当たり前。医師の集団離職で閉鎖に追い込まれる診療科といった事例は、もはやニュースにもならない。とにかく人手が足りない。
病理医の私も、日々大量の標本を診断するなかで、ヘロヘロになっている。だったらこんな記事書いてないで休めよ、と言われそうだが、記事を書くのは精神衛生上のリフレッシュでもあるので、ご容赦いただきたい…
こんな中、待望の医学部が誕生した。東北医科薬科大学医学部だ。震災復興の特例として開設される。
来年には千葉・成田にも医学部が誕生する。国際医療福祉大学医学部だ。こちらは国家戦略特区ということで開設が認められた。国際性を重視した教育を行うという。
医師が一人前になるのに10年かかるというが、疲弊する医療現場には朗報のようにみえる。
医師不足はもうすぐ解消?
ところが、こんななか、厚生労働省の医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会(第4回)で、医師不足はもうすぐ解消されるという資料が公表された。
2024年といえばわずか8年後。東北医科薬科大学医学部の一期生がまだ研修医を終えたばかりの時期だ。
いち検討会の資料が政府の見解、というわけではないが、医学部新設で沸くこの時期に公表されたことで、いったいどうなっているのだ、と思った人もいることだろう。
過重労働是正を考慮に入れると…
東京大学の湯地 晃一郎氏は医師の過重労働を解消することを考慮にいれると、医師不足は解消しないと指摘していた。
今回の厚労省検討会の資料では、高齢医師、女性医師、研修医等の働き方や労働時間の適正化も考慮に入れているというが…
先ごろ特定非営利活動法人医療ガバナンス研究所を設立した上昌広氏は、地域格差が問題だと指摘する。特に首都圏が深刻だという。
こうした指摘と、厚労省の検討会の資料の間にはギャップがある。果たして未来はどちらに近いのか…
未来は予測できない
今私たち医師が人材不足のなか疲弊しているのは、過去の医師需給バランスの予測が失敗したからだ。医師が余るという予想のもと、医学部の定員を制限してきたが、その予測が外れたから今がある。
未来の予測など結局あてにならないのだ。これから人工知能やロボットが進歩し、医師の代わりをするかも知れないが、それがいつなのかは分からない。それなのに、10年以上も前に需給バランスを予測して、学生を教育していかなければならない。そこに無理があるのだ。
どうすればよいか。
医学部定員にある程度ゆとりを持たせるべきなのではないだろうか。湯地氏や上氏の厳しめの予測も考慮し、医師を養成する。もしその予測がはずれても、医学部卒業生や医師が活躍できるキャリアパスはある。TBSに入る医学部卒業生のようなキャリアも含め、外国まで視野に入れれば、視界は広がる。TBSに入る医学部卒業生が批判されるのも、医学部定員が需要を下回ってカツカツだからだ。
医師の多くや医師会などは、医学部新設に猛反対している。分からないではない。供給過剰になった歯科医師や弁護士がおかれた状況を考えれば、新規参入を防ぎたくもなる。
しかし、考えるべきは社会に適切な医療を提供するということだ。ここは既得権益や立場を超えて、議論していくことが必要だ。医師の数や医学部の定員は適切な医療を提供するための手段であって目的ではない。
と、ここまで書いたが、どんな予想も、今日の仕事にはまだ関係ない。さて、山積みされた標本を見始めることにしよう。