毎年登場の新iPhoneは1つのモデルが必ず落ちこぼれ アップルの「4モデル戦略」は今後成功するのか
ここ数年、米アップルが毎年新製品を投入するiPhoneシリーズのうち、1つのモデルだけが売れ行きが芳しくない状況が続いている。それは中間価格帯に位置するモデルだ。
iPhoneシリーズのラインアップは近年、「iPhone」「同Plus」「同Pro」「同Pro Max」の4モデル構成だが、このうち「Plus」の販売が伸び悩んでいる。もし、4つの新モデル全てが堅調に伸び、かつそれらが互いに売り上げを奪い合う、カニバリゼーションを起こすことなく、全体として成長を遂げることができれば、iPhoneの売上高は過去最高を記録した2021年の水準に戻る可能性がある。
「Plus」は上位10モデルに入らず
香港の調査会社カウンターポイントリサーチによれば、24年7〜9月期における世界スマートフォン機種別販売台数ランキングの上位3モデルは、①「iPhone 15」、②「iPhone 15 Pro」、③「iPhone 15 Pro Max」の順だった。一方、「iPhone 15 Plus」は上位10モデルに入らなかった。
他のデータを見ても、Plusモデルが後れを取っていることが分かる。スマートフォンディスプレー業界に詳しい米調査会社のDSCCは、24年10月までの年間パネル調達データを基に、ProとPro Maxモデルのシェアが毎年増加していると分析する。
一方、アップルのスクリーン調達全体に占めるPlusモデル用の比率は22年時点で21%だったが、23年は10%に低下した。24年はやや回復して16%となったものの、PlusはiPhoneの中で最も出荷台数が少ないモデルであることに変わりがない。
Plusモデル、22年に14シリーズで復活
20年にアップルが4モデルラインアップに移行した後、iPhoneの販売は大きく伸びた。このときは、「iPhone 12 mini」「同12」「同12 Pro」「同12 Pro Max」という構成で、Plusは含まれなかった。
だが、その後の22年、同社はiPhone 14シリーズでPlusを復活させた。これは、同社が14年に初めてiPhoneを2つの大きな画面サイズ(①iPhone 6=4.7インチ、②同6 Plus=5.5インチ)で発売した際の空前の販売実績を再現しようと試みたものだった。しかし、米経済ニュース局のCNBCによれば、22年のPlus戦略はかつてのようにはいかず、Plusはその翌年も伸び悩んだ。
Apple’s four-phone strategy is lagging. One idea to reviving sales: Cut the cameras
新しいハイエンドiPhone登場か
アップルは今後もiPhoneの「4モデル戦略」を継続すると予想されるが、少しアプローチを変えるかもしれないとCNBCは報じている。下位モデルにminiを、中間モデルにPlusを配置する代わりに、新しい最上位モデルを導入する可能性もあるという。
アップルにとって、ハイエンドモデルの投入は理にかなっているとCNBCの記事は指摘する。近年、同社の高価格帯モデルは低価格帯モデルよりも好調だからだ。例えば、中国ではiPhone 16シリーズ発売後3週間、16 Pro・16 Pro Maxの販売が23年の15 Pro・15 Pro Maxと比較して44%増えた。16 Proシリーズはインドでも好調に推移しているようだ。
同社にとって高価格帯モデルは売り上げ増につながるほか、利益率の向上と平均販売価格の上昇にも寄与する。加えて、熱心なファンを1つのハイエンドiPhoneにつなぎとめておくこともできるとCNBCの記事は指摘する。
24年会計年度のiPhoneの売上高は2011億8300万ドル(約31兆2000億円)だった。これは前年度比0.3%増と、ほぼ横ばいだった。
Apple reports fourth quarter results
https://www.apple.com/newsroom/2024/10/apple-reports-fourth-quarter-results/
筆者からの補足コメント:
米CNBCは、アップルが「iPhone Air」を市場投入するのではないかと予想しています。Appleは2008年、MacBook Airを発表し、封筒に入るほど薄いとアピールしました。当初の価格は1799ドル〜と他のMacよりも高価でしたが、その後MacBook Airはエントリーレベルのノートパソコンになりました。同社は2013年にiPadでも同様のことを行い、より薄い設計のiPad Airを発表しました。これは、その年の旗艦モデルでしたが、現在はiPadラインアップの中間価格帯に位置付けられています。
- (本コラム記事は「JBpress」2024年12月3日号に掲載された記事を基にその後の最新情報を加えて再編集したものです)