電気は色々な形に変換しやすいエネルギーとして重宝され、現代社会には欠かせない存在。その電気をいかなる種類の電源から生み出すのかは、国家戦略の上でも重要な話。主要国の現状を確認していく。

今件記事に関して一次資料となるものはIEA(国際エネルギー機関:International Energy Agency)が毎年発行している「Data and Statistics」。日本原子力文化財団などが発行している「原子力・エネルギー」図面集の最新版において2022年版(データの中身は2020年分)のデータが公開されているため、今回はこれを基に精査を行う。

今グラフは電気の発電様式を主要な発電方法、具体的には石炭・石油・天然ガス(以上火力発電)・原子力・水力・その他に区分し、それぞれの発電「量」(瞬間時の能力を示した「能力」ではない)を総計電力量比で示したもの。

これらの特徴に関して、それぞれの国のエネルギー事情が大きく反映されたものとなっているが、例えば

などがある。それらが電力量構成にそのまま反映されている。また欧州情勢で話題となった、西欧諸国とロシアとの間におけるパイプライン供給でのガスをめぐる駆け引きや、ブラジルのダム建設問題なども、このグラフを見ながら考察し直すと、なるほど感を覚えることができる。

ちなみに石油のほとんどを輸入に頼っている日本だが、電力発電用としての比率は今回取り上げた国の中ではイタリアに次ぐ大きな値を示している。これは2011年3月に発生した震災とその後の政情的混乱により原発の稼動が止められ、不足した電力を火力発電所で補うための結果によるものである。

次のグラフは今回直近となった2020年の値と、前回年の2019年の値を比較したもの。

これは今回直近となった2020年の値と、前回年の2019年の値を比較したものだが(項目構成が変更になった「太陽光・風力」「その他」は除外している)、いずれの国でも石炭が減少し、天然ガスが増えている。特に日本では天然ガスの増え方が大きなものとなっているが、これは「原子力」の減少分を補うためのものと読み取ることができる(2020年は2019年と比べて原発の設備利用率が21.4％から15.5％に減少している。原子力産業新聞より)。

当然のことながら電気そのものは目に見えることはなく、コンセントにも「原材料は●×です」と書かれているわけではない。発電の原材料で電気の質に違いが生じるわけでもない。インフラがしっかりと安定的に整備されている中で日々を過ごせる、「当然のように繰り返される日常」、そのインフラを絶えず支えている関係者に感謝をしつつ、電気が作られた「素」に思いを馳せることをお勧めしたい。

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(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロではないプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「～」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。