「街の書店が消えてゆく」…書店をめぐる状況は今、とても深刻だ
発売中の月刊『創』（つくる）2021年12月号の特集は「街の書店が消えてゆく」。出版関係者などよく読んでくれて反響も大きいのだが、この問題、とても深刻なので少しでも多くの方に知ってもらいたいと、ここに一文をしたためることにした。
『創』編集部周辺にもついに書店が皆無に
例えば『創』編集部のある四谷の最寄りの書店「あおい書店四谷三丁目店」が９月に閉店した。もともと四谷駅前には２件の書店があったのだが、いずれも閉店。本を買う時には「あおい書店四谷三丁目店」にまで足を運んでいたのだが、それもついに閉店になり、これで近くにもう書店がなくなってしまった。
何年か前、書店のない街が増えていると新聞が報じて話題になったことがあったが、事態はその後も加速度的に進行している。編集部にもこの何年か、「近くに書店がないのですが、どこで本を買えばいいですか」という問いあわせがとても増えた。ネットを使っていない人はアマゾンも使えず、本を買うこと自体が困難になっているのだ。
確かに今はネット書店で本を買う人が増えたのだが、書店にはネット書店にない大きな楽しみがあった。新刊コーナーでどんな本が発売されたか見たり、ノンフィクションの棚を覗いたり、雑誌もいまどんな特集をやっているのか店頭を見るのが楽しみだったし、出版界の動きも知ることができた。いわば本や雑誌との新しい出会いが書店にはあったのだ。
それがなくなってネット書店で指名買いしかできなくなってしまうことはとても大きな出来事だ。
全国の書店数はピーク時の３分の１に
以前は全国の書店の減少数については、アルメディアという会社のデータを業界では使っていたが、いまはそういうデータが発表されていないので正確な数字はわからない。しかし実感として、今までよく行っていた書店が姿を消すという体験がこの何年か続いている。
『創』の特集で日書連（日本書店商業組合連合会）の石井和之事務局長にインタビューしているが、今は書店数は全国で8000店くらい、ピーク時の３分の１に減ったと石井さんは語っている。そして石井さんが深刻なことだとして語ったのは、ネット書店の売り上げが伸びてはいるが、リアル書店がなくなった分がそのままネットに移行しているわけでなく、本を読むことそのものが減っている、という指摘だ。つまり書店が街から消えてゆくのにあわせて読書そのものがなくなっていっているというわけだ。
これはとても深刻なことで、特集の中で、元ジュンク堂池袋店の書店員だった田口久美子さんは、そのことに対して書店自体がもっと危機感を持たないといけない、書店は何も手を打ってないではないかと強調している。
書店の良さを知ってもらうための取り組み
ただもちろん書店が何も手を打っていないわけではない。例えばこれも特集で紹介しているが、東京都書店商業組合では2021年夏から、動画を使って書店の良さを知ってもらうプロジェクトを立ち上げ、秋からＹouTubeチャンネルを開設した。
でも、こうした試み自体あまり知られていない。今チャンネル登録者数を見たら、私を入れて103人だ。下記にアクセスしてぜひご覧いただきたい。この書店紹介だけでなく、今後いろいろな企画を順次進めていくという。
https://www.youtube.com/channel/UCC-Xr3O33ApZwx_V_pzVNVQ
このプロジェクトを担当している小川書店の小川頼之店長のインタビューも『創』に載せているが、昔は雑誌などがよく売れて、そのほかに学校などへ出向いての教科書販売（外商）をやっていたが、今は雑誌の売り上げが減ったどころか雑誌自体が減って、店頭販売と外商の比率が逆転した、外商がないとやっていけなく
なっていると語っています。
街の書店の中には、もう店を畳んで外商だけにしてしまうところもあり、つまり本は仕入れるけれど店頭販売はしないという書店も増えていると、日書連の石井さんが語っている。そういう深刻な状況が実情らしいのだ。
一方で「独立系書店」が増えている現実
一方で大手取次を経由しないで書店行を営む「独立系書店」が増えている現状や、店頭でイベントを定期的にやって集客を図っている書店など、いろいろな事例を特集では紹介している。書店業界の論客、ジュンク堂難波店店長の福島聡さんも特集の中で「書店とコミュニティ～すべての書店は、地元の本屋である」という論考を執筆している。
ぜひこれらを読んで、これからどうしたらよいか一緒に考えて欲しい。特集の中でいろいろな書店をめぐる取り組みも紹介しているが、書店だけが頑張るのでなく、行政が一緒になって取り組んだケースなども紹介されている。そんなふうに社会全体がこの状況を何とかしなくてはいけないと認識しないと、今の状況を変えることはできないと思う。
「街の書店が消えてゆく」は２年前にもやって反響の大きかった特集だが、今回取材して見ると、この２年間で状況ははるかに深刻になっている。
以下、その特集の一部を紹介しておこう。
●とめどなき書店減少と流通再編の大きな動き 永江朗（フリーライター）
《この20年で日本の書店は半減した。２００１年に２万１千店あった新刊書店は、１万店を割った。活字離れとアマゾンの影響で、と常套句のようにいわれるが、それは正確ではない。たとえば毎日新聞社の読書世論調査でも読書率の顕著な低下はない。年によって増減はあるし、ここ数年は低下傾向にあるが、本を読む人が20年前の半分になったというようなことはない。たしかにアマゾンは売り上げを伸ばしているようだが、その影響は限定的だろう。》
《書店の数が減った原因は複雑だ。まず新刊市場の縮小がある。１９９０年代なかばをピークに縮小し続け、とうとう半分以下になった。市場が半減して書店も半減したのだから帳尻が合っているようにも思うが、そう単純なものでもない。落ち込みが激しいのは雑誌だ。総売上はピーク時の３分の１。それに比べると書籍はまだマシで、ピーク時の４割減ほど。雑誌はもう商売として崩壊している。
雑誌の崩壊は小さな書店を直撃した。小さな書店ほど売場に、そして売上に占める雑誌の割合が高い。雑誌が売れないなら書籍をお売り、とマリー・アントワネットみたいなことを言いたくなるが、消失した雑誌の穴を書籍で埋めるのは難しい。たとえば21年から不定期刊になった『ＪＪ』（光文社）は、01年のＡＢＣ部数公査で47万５５５部だった。毎月確実に50万部近く売れる書籍なんてない。
雑誌が売れなくなった理由も複雑だ。バブル崩壊からずーっと不景気が続いている。みんなが貧乏になった、というよりも貧乏な人が増えた。インターネットの普及とスマートフォンの登場がわたしたちの情報環境を一変させた。昔は雑誌を眺めることでしていた気晴らしと暇つぶしをスマホでするようになった。人口も減っている。総人口の減り方はまだ緩慢だが、15歳から64歳までの労働人口が減っている。
雑誌の穴を書籍・雑誌以外の商品やサービスで埋めた書店――「あんなの」と呼ばれたような書店だ――や、人件費の圧縮などでしのいだ書店は生き残った。》
《閉店しているのは小さな書店だけではない。大型書店、超大型書店も次々と閉店している。たとえばジュンク堂書店の仙台ＴＲ店が21年７月に閉店した。ジュンク堂書店は20年に京都店とロフト名古屋店も閉店している。もっともジュンク堂書店は名古屋で名古屋店と名古屋栄店を営業しているし、同じく丸善ジュンク堂書店の丸善は仙台では仙台アエル店を、名古屋では名古屋本店はじめ４店舗を、京都でも丸善本店を営業しているから、撤退というよりも市場収縮のなかでカニバリズムを避けるために統廃合を進めていると見るべきだろう。
ただ、１９９０年代にジュンク堂書店が池袋に開店したころから全国の大都市・中都市に広がっていた超大型書店の開店ブームが止まったのは確かだ。かつて渋谷には紀伊國屋書店や三省堂書店、旭屋書店、ブックファースト、パルコブックセンターなど大型書店が集まっていた。しかし再開発で新しく建てられた商業施設に大型書店が入ることはない。東急本店とＢｕｎｋａｍｕｒａの建て替えが発表されたが、そこに丸善ジュンク堂書店は入るのだろうか。》
●本と書店を生かす道をもっと考えて欲しい 田口久美子（元書店員）
《――書店現場に長くいらした田口さんは現在の書店をめぐる状況をどうご覧になっていますか？
田口 街の本屋も消えつつあり、大きな書店も生き残りを図らないとやっていけなくなっています。その原因は、紙の本・活字が消えて行っていることと、アマゾンにお客が流れていることがあります。要するに社会がデジタル化しているんですね。出版社はデジタル化の中でも生き延びられる道を探っていますが、書店はもともと紙の本を売ることが商売ですからそれが十分にできない。どんどん衰退していっていますね。
書店の数が一番多かったのは１９９６年ですが、その時たぶん２万７千店くらいあったと思います。それが今は１万店前後になっている。主に紙の雑誌が売れなくなったためですが、これは世の中の動きとしてどうにもならないと思う。でも、出版社は生き延びるためにデジタル化を進めているし、取次も結婚式場の経営にまで乗り出して多角化をして生き延びようとしているでしょう。でも、書店はほとんど何もやってないですよね。
もともと書店は大半が個人商店として立ち上がってきました。私が生まれた昭和22年（１９４７年）当時は、東京の中でも大きな書店は三省堂や大盛堂など何軒かしかなかったんです。日本に活字や本のある生活が新しい文化として芽生えていった時期に、最初に目を付けたのは駅前に土地を持っていた商店主たちで「本屋でもやろうか」ということで始めたわけです。日本全国のいろんな街の駅前に小さな本屋ができて、そこの人たちが日本の出版文化を担ってきた。それに本当に本が良く売れたから、彼らは結構ビルを建てたりして、自分たちの生活を守りながら本も売れた時代が20～30年続きました。
でも段々、社会が変わってきて、紀伊国屋とか大きな書店もでき、チェーン化もしていきました。それでも、出版文化が伸びている97年頃までは何とかやっていけたんですね。ただ書店というのは凄い肉体労働で、大変な思いをしているにも関わらず、少しずつ売り上げが減っていく中で、自分の家もビルが建ったし、子供たちも両親が苦労したのを見てきたから、たいてい２代目ができなかったんですよ。かつては売り上げの３分の１くらいが雑誌で、その売り上げがあったからやっていたけれど、２代目・３代目が継がないとなったら、まだ体力のあるうちにやめようということになった。そういう話を、小さな本屋のおじさんやおばさんからよく聞きました。
こんな大変な仕事を子供たちに継いでくれとは言えない。しかも、どんどん大きな書店ができて売り上げはそちらに行ってしまう。もうここで畳もうじゃないかという人が増えて行って街の本屋が減っていった。私はそう思っています。》
●書店がなくなった街では読書がなくなっていく 石井和之（日書連事務局長）
《――書店業界がますます厳しくなっていると言われますね。
石井 去年は結構良かったですけどね。コロナの影響で巣ごもり需要があったのと、『鬼滅の刃』をはじめコミックでヒットが立て続けに出たためです。特に児童書系と学参系が非常に売れました。
住宅街の個人の書店に関しては、売り上げは良かったところが多いのではないでしょうか。
ただ今年はその反動もあって非常に厳しい。５月、６月くらいからは、一昨年の悪かった状態よりもさらに悪くなっています。
もう書店を続けるのは難しいというので、店売を閉めて教科書などの外商一本にしてしまうお店も多い。地方は以前からそういう傾向があったんですけれども、東京でも非常に増えています。お客さん側からすると、本を店頭で見て選ぶ場所がなくなってしまうということで、その意味では深刻です。
一方で電子書籍は伸びていますが、電子書籍に全部食われているのかというと、そういう感じでもないんです。紙の本を読んでいた人がそのまま電子で読むようになったかといえば、コミック以外はそうでもない。紙の本が減った分、電子書籍が伸びているのでなく、本を読むということ自体が減っているような感じがするんです。
――店売をやめて配達だけというと、お客さんからすると、本に接する機会がなくなるわけですね。
石井 ないですね。たぶん店に行っても全然書店の姿じゃないですね。
最近は本はどこで売っているのか知らないという若い人もいると言われています。「本を売っている書店というのがあるんだよ」と言うと「見たことない」と言われたと。それくらい書店が減ってるのかなと思います。
この間も書店同士で話したのですが、生まれた時から家に本がないと、なかなか読書する習慣ができないというんです。例えば家に父親が読んでいる本がいっぱいあったりとか、そういう、本に囲まれた生活をしていると読書にも馴染んでくる。だから、ある年齢まで本を読んでこなかった人に本を読めと言うのは難しいよねという話になったんです。
――いま書店の数はどのくらいあるのでしょうか。
石井 全国で１万店と言われますが、現実には既に８０００店くらいになっていると思います。日書連加盟の書店も前回、一昨年に『創』の特集でお話した時には約３０００店と申し上げましたが、今は２８００店くらいになりました。
残念ながら、とにかく今、店売で売り上げが上がらない。色々な経費を考えると、もうどこも大体トータルは赤字ですから。だからそれに代わるようなものというと、外商とか教科書とか、そういうのしかないんですね。
教科書は売り上げの粗利益が普通の本の半分ですから、そんなに儲かる商品ではないんですけど、学校に入れて安定して売れるので商売にはプラスになるんです。
しかも教科書以外の参考書とか副読本は定価も高いし、まとめて現金ですぐ買ってもらえる。現金化が早いというのが魅力ですよね。
――そうやって店売をやめてしまう書店も事務所は残すわけですか？
石井 荷物は取次から来ますけど、注文品だけが来るんです。店売はせずに、まあ配達ですよね。人件費がほとんど自分の食い扶持だけですから、自宅でやっていれば家賃もかからない。近隣だったらガソリン代もかからず自転車で配達とかですね。まあ、それでもカツカツだと思いますよ。
前回の特集でもお話したと思いますが、私たちとしては、書店は粗利が30％はないと継続できないということで、粗利３割ということを標榜してやってきました。いまだにその旗は降ろさずにやっていますが、なかなか厳しい。これからも書店が減っていくという流れは食い止められないかなと思います。
ただ一方で、今残っている８０００店は、外商が強いとか、不動産を持っているとか、そういう意味で比較的強いお店なんですね。だから何とかそういう書店が減らないうちに、何らかの明かりが見えてくるようなことができないかなと思っているんです。
書店数はピーク時に比べて３分の１くらいになっていますが、売り上げの比較的堅調なお店が、今、一軍二軍で残っているから、売り上げは半分くらいの落ち込みですんでいますけど、全売り上げが１兆４０００億円なんて、他業界と比べると、大企業ひとつにも及ばないような数字ですからね。
この間たまたま、大和ハウスのグループとか見たら、４兆１０００億円とか書いてあって、桁が違うなと思いました。出版健康保険組合という出版業界で働いている人が入っている組合健康保険は、いま被保険者が８万人強いるんですね。で、家族を加えるとたぶんその２倍か３倍いて、１兆４０００億円くらいでそれだけの人がご飯食べている。だから売上規模では小さな業界だなと思うんです。でも業界の規模は小さいけれども、活字を扱っているという意味では、文化を担う重要な業界じゃないかと思うんですよね。
――今のような現実に対してどう取り組めばよいのでしょうか。
石井 先ほども言いましたが、書店がなくなってそのお客さんがアマゾンで買ったり電子版を読んだりしているかというと、たぶん買うところがなくなって、本を読む習慣自体が減っていく。たぶん読書をしなくなるんじゃないかと言われているんです。書店がなくなった街では、隣の街まで行って本を買うんじゃなく、もう本を読むこと自体をやめてるというんです。そうなると結局、読書人口がどんどん減っていくということですから、由々しき問題だと思います。
以前、北海道の留萌で、最後の街の書店がなくなるという時に、書店がなくなるのは困るというので、行政を含めて地元の人たちが誘致運動をしたのですが、三省堂さんが留萌ブックセンターを出店したんですよね。それが今年で10年になるんですが、関係者の努力で黒字で営業してます。留萌市は人口２万人ちょっと。もちろんそんなに大きな売り上げがあるような人口じゃないと思うんですが、書店が１軒もなくなってしまうのは困る。本を買える場所があるというのは、とても大事なことだと言われたんです。書店がなくなったらアマゾンで買えばいいとか、それはちょっと違うような気がしますね。》
※そのほか月刊「創」12月号はお早めにアマゾンなどで入手可能です。
