Nikkei Asiaは4月27日、米アップル製パソコン「Mac」向けの次世代プロセッサーの量産がまもなく始まると報じた。

ノートパソコン「MacBook」シリーズや、デスクトップパソコン「iMac」、タブレット端末「iPad Pro」の最新モデルに採用した「M1」の後継となるSoC（システム・オン・チップ）で、暫定的に「M2」と呼ばれているという。

生産を手がけるのは、半導体の受託生産世界最大手の台湾積体電路製造（TSMC）。2021年7月にも出荷が始まる見通しで、今年後半の発売を予定する新型MacBookに搭載されると、関係者は話している。

アップルは20年6月、Macの独自プロセッサー計画を明らかにした。第1弾製品群を発売した後、2年ほどかけてすべてのMacを自社製チップに切り替える予定だ。

20年11月にはM1チップを発表。8つのCPU（中央演算処理装置）コアと最大8つのGPU（画像処理半導体）コアを搭載しており、以前のMacに比べてそれぞれ最大3.5倍と最大6倍高速。機械学習機能は最大15倍高速。一方で、バッテリー駆動時間は2倍に延びた。

M1チップを初めて採用したMacは、薄型ノートの「MacBook Air」と高性能ノートの「MacBook Pro」（いずれも13インチディスプレー）、そして、デスクトップ型の「Mac mini」だった。

一体型「iMac」やタブレット「iPad Pro」にも

21年4月20日に開催したオンラインイベントでは、M1チップを採用した新型デスクトップパソコン「iMac」（画面サイズ24インチ）と新型タブレット端末「iPad Pro」（画面サイズ11インチと12.9インチ）を発表。

iMacはデザインを刷新し、本体の厚さを11.5ミリメートルと薄くしたほか、緑、黄、オレンジ、ピンク、紫、青、シルバーの7色の本体カラーを用意した（図1）。一方のiPad Proはこれまでスマートフォン「iPhone」と同じ独自開発プロセッサー「Aシリーズ」を採用しており、初めてタブレット端末にM1を採用した。

「M1」の出足好調

M1は成功を収めているようだ。米調査会社のIDCのアナリストによると、アップルは20年に2310万台のMacを出荷した。この台数は前年に比べ29％多い。また同年10〜12月期におけるMacの出荷台数は734万9000台で、前年同期から49.2％増加した。

パソコンメーカー上位5社は、1位から「中国レノボ・グループ」、「米HP」、「米デル・テクノロジーズ」、「アップル」、「台湾・宏碁（エイサー）」の順。アップルは4位で、シェアは8％にとどまる。だが、アップルの伸び率は5社の中で最も高い。Macは21年に入っても好調で、1〜3月期の出荷台数が前年同期比2.1倍の669万台になった。IDCのアナリストは、「アップルの独自プロセッサー計画は順調に進んでおり、この流れは不可逆的だ」と述べている。

半導体開発で巨額投資

アップルは21年4月26日、米国の拠点拡大などのために今後5年間で4300億ドル（約47兆1000億円）以上を投資すると発表した（図2）。それまで5年間の投資金額を3500億ドルとする計画を示していたが、目標金額を約2割引き上げた。

南部ノースカロライナ州に10億ドルを投じて新たな社屋を建設し、AI（人工知能）や機械学習などの技術拠点とするほか、本社を置くカリフォルニア州などでも拠点を拡張し人員を増やす。協力企業の生産・物流施設の拡張にも費用を投じる。

ティム・クックCEO（最高経営責任者）は声明で「5G（高速通信規格）や半導体開発、AIなどの先端分野で雇用を創出する」と述べた。

これに先立つ3月、アップルはドイツ南部ミュンヘンで半導体開発を強化すると明らかにした。今後3年間で10億ユーロ（約1300億円）超を投じ、5Gなどに対応した移動無線通信の半導体やソフトウエアを研究開発する。

ミュンヘンはアップルにとって欧州最大の技術開発拠点。同市にある7つの施設で、世界40カ国の技術者約1500人を雇っており、電源管理チップやアプリケーション・プロセッサー、無線技術などを開発している。これらの技術者が開発したカスタムチップは、iPhoneやiPad、腕時計型端末「Apple Watch」、M1搭載Macなどに採用されている。

• （このコラムは「JBpress」2021年4月29日号に掲載された記事を基にその後の最新情報を加えて再編集したものです）