インターネットを利用できる端末として現在主に使われているのは、パソコンや携帯電話(従来型携帯電話、スマートフォン)、そしてタブレット型端末。その利用実情を総務省が2023年6月に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)の公開値を基に確認する。

次に示すのは主要情報端末別の年齢階層別行為者率。この行為者率とは該当期日(今件調査は平日2日分と休日1日分で実施している)のうち、連続して10分以上使用した人の割合を示している。例えば10代のスマートフォンは86.8％とあるので、10代のうち86.8％は平日に1度以上スマートフォンを操作したことになる。10代の値ではやや少ないように思えるかもしれないが、今調査の対象年齢の下限は13歳のため、中学生も入っていると考えれば道理は通る。また今件ではプライベートに限らず、学業や就業時に利用した場合も該当する。

全体、そして年齢階層別でもすべての階層において、パソコンよりもスマートフォンの行為者率の方が高い。平日分の調査のために、現役の年齢階層では就業者の就業上でのパソコン利用が含まれているのだが、それでもスマートフォンの方が高くなる実態は、スマートフォンの浸透が大いに進んでいることの裏付けではある。

10代ではパソコンの行為者率は17.5％、スマートフォンの行為者率は89.3％。実に5倍以上もの差が開いている。また従来型携帯電話の行為者率が低く(1.1％)、スマートフォンが高い状況は、従来型携帯電話からスマートフォンへのシフトが進んでいることを裏付ける結果と考えられる。同時に50～60代では「これまで使っていた従来型携帯電話を継続利用している」「スマートフォンは多機能に過ぎるので従来型で十分」などの理由からなのか、若年層よりも従来型携帯電話の行為者率が高い実情も確認できる。もっとも60代でもスマートフォンの行為者率は72.8％と3／4近く。

直近2022年では20代以降のパソコンの行為者率が3割前後と高めのままで維持されているのも注目に値する。新型コロナウイルスの流行で在宅勤務者が増え、自宅でパソコンを使って仕事をする人が増えたのが一因かもしれない。一方で従来型携帯電話は30代ではゼロ。60代の2.4％もゼロに近いと表現できる。これもまた要注目の結果に違いない。

続いて行為者による平均利用時間。これは該当年齢階層全体ではなく、行為者のみにおける平均的な利用時間。行為者の人数が少なくても、使っていない人との間で平均化されて短くなってしまうことはない。あくまでも行為者の行為実態。

パソコンの行為者による平均利用時間が長いのは、就業時に仕事用として使うからに他ならない。意外に思えるのはタブレット型端末の行為者による平均利用時間。行為者率は低いが、行為者による平均利用時間は長めで、20代では4時間近くも使っている。タブレット型端末を利用している人がその多機能性、汎用性にほれ込み、連続する形で長時間利用していることがうかがえる。あるいは動画視聴や電子書籍の閲読をしているのだろうか。

他方、スマートフォンの利用時間はおおよそ若年層ほど長く、高齢層ほど短い。若年層は多くの人が、それぞれ長い時間をスマートフォンに費やしている実情がつかみ取れる。

余談になるが、休日の行為者による平均利用時間は次の通りとなる。

平日と比べるとパソコンは減り、従来型携帯電話やスマートフォン、タブレット型端末は増えている。前者は仕事や勉強のため、後者はプライベートで利用している実情がうかがい知れる。休みの日は思いっきり羽を伸ばして、スマートフォンなどでインターネットに夢中になっているようすが想像できよう。

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※令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

今調査は2022年11月5日から11月11日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォータサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13歳～69歳の1500サンプルを対象としたもの。アンケート調査と日記式調査を同時並行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。よってグラフの表記上は「10代」だが、厳密には13～19歳を意味する。

調査のタイミングにより一部調査結果においてイレギュラー的な動きが確認できるが、これについて報告書では「経年での利用時間などの変化については、調査時期の違いによる影響や単年の一時的な傾向である可能性も否定できず、継続的な傾向の把握については今後の調査などの結果も踏まえる必要がある」と但し書きを入れている。さらに2020年分の調査については「令和2年度調査は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う、11都府県を対象とした緊急事態宣言下で行われたものであることにも留意が必要」との補足があった。

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