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15歳(高校1年生)のおこづかい事情をさぐる(2024年公開版)

不破雷蔵グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  
15歳のおこづかいの実情は(写真:イメージマート)

金融広報中央委員会「知るぽると」では毎年の「家計の金融行動に関する世論調査」以外に、5年おきに「子どものくらしとお金に関する調査」を実施し、子供の視線からのお金に関する意識の実態を調査・確認していた。その調査は新型コロナウイルスの流行による中断を経て事実上終了してしまったが、代わりに15歳(高校1年生)を対象にした「15歳のお金とくらしに関する知識・行動調査」(※)が実施されることとなった。今回はその調査結果の中から、15歳のおこづかい事情についてチェックを入れることにする。

まず示すのはおこづかいをもらっているか否か。全体では89.4%が何らかの形でおこづかいをもらっていると答えた。見方を変えれば15歳の1割強はおこづかいをもらっていないことになる。まったくゼロなのも考えにくいので、必要なものは直接買ってもらったりしているのだろうか。

↑ おこづかいをもらっている人(2023年)
↑ おこづかいをもらっている人(2023年)

例えば毎月1000円などのように、定額制で定期的におこづかいをもらっている人は61.2%、学習用品や欲しい本があってお金が必要な時にもらっている人は25.9%、そしてお駄賃などとしておこづかいをもらっている人は2.3%となっている。

ちなみにグラフ化は略するが、今調査におけるおこづかいの平均月額(もらっている人限定)は平均が4787円、中央値・最頻値ともに5000円となっている。

それではそのおこづかいはどのような形で受け取っているのだろうか。現金のみとする人が87.7%と大多数を占める形となった。

↑ おこづかいをもらっている人の内訳(2023年)
↑ おこづかいをもらっている人の内訳(2023年)

一方で、おこづかいをキャッシュレス(調査票には「電子マネーなど現金以外」との説明がある)の形で受け取っている人は12.3%と1割を超えている。キャッシュレスのみの人は1.8%でしかないが、それでも昔ながらのおこづかいをイメージしている人には、驚く結果には違いない。電子マネーなら、保護者が利用状況を精査できる(かもしれない)のも利点として挙げられるだろうか。

最後に。いわゆるおこづかい帳をつけているか、つけているのならどのような様式なのかを尋ねた結果が次のグラフ。つけている人は2割足らずとなった。

↑ おこづかい帳をつけているか(2023年)
↑ おこづかい帳をつけているか(2023年)

おこづかい帳をつけていない人は8割強と多数派。紙などの専用の冊子を使っているのは9.4%、アプリやソフトを使っている人は5.8%など。

おこづかい帳をつけることで明確にお金の管理を行え、金銭感覚を磨くこともできる。お金の出し入れが目に見える形になれば、無駄遣いの原因も分かるだろう。社会人には必要不可欠な金銭感覚の修練にもなる。スマートフォンで子供向けのおこづかい帳アプリもあるし、あるいは単純な表計算ソフトを用いて打ちこむだけでも、随分と役に立つはずだ。おこづかい帳をつけていないのなら、是非ともつけるように・つけさせるようにしてほしいものである。

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※15歳のお金とくらしに関する知識・行動調査

2023年6月15日~7月14日に日本全国の高校1年生に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は3000人。直近の国勢調査の結果を基に、15歳の地域比率にあう形で割り付けを行っている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項のない限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。

グラフ化・さぐる ジャーナブロガー 検証・解説者/FP  

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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