花粉だけで無く黄砂やPM2.5問題が世間を騒がせ、その対応策として注目を集めつつある家電、空気清浄機。その普及率の実情を内閣府の消費動向調査(※)の結果から確認する。

次に示すのは二人以上世帯における空気清浄機の、普及率の長期的動向と、直近年における住宅所有関連別の実情。長期調査の対象は二人以上世帯のみなので、長期的動向は二人以上世帯での確認となる。

空気清浄機の普及率は二人以上世帯限定だが2013年に「5世帯に2世帯」を超え、それ以降は横ばい。2007年以降では2013年はもっとも大きな上昇幅(前年比プラス3.5％ポイント)を示したが、これは黄砂・PM2.5関連がしきりに報じられ、空気清浄機が大きな注目を集めたことが関係していると考えて間違いあるまい。

また、世帯種類別では単身世帯よりは二人以上世帯の方が普及率が高い。これは複数人数が同時に利用(特に子供の健康を考慮)するため、必要性が高いとの判断によるもの。見方を変えれば単身世帯は「一人暮らしだから、空気清浄機のような大げさなのは不必要」と判断している可能性が高い。

なお消費動向調査の調査票の空気清浄機の説明には「エアコンに付いている機能は除く」とある。エアコンに空気清浄機能が付いているものが増えたのも、空気清浄機そのものの普及率が頭打ちの一因かもしれない。

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※内閣府の消費動向調査

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や各種サービスなどへの支出予定、主要耐久消費財などの保有状況を把握することにより、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている調査。調査世帯は、二人以上の世帯、単身世帯毎に三段抽出(市町村・調査単位区・世帯)により選ばれた8400世帯。調査時期は毎月1回で、調査時点は毎月15日。毎月10日前後に調査対象世帯に調査票が届くよう郵送し、毎月20日頃までに届いた調査票を集計する。

毎月調査を実施しているが年1回、3月分において、他の月よりは細部にわたる内容を調査している。その中の項目の一つ「主要耐久消費財の普及・保有状況」を今件精査では用いている。これは「回答者の世帯において対象品目を回答時点(直近分の場合は2018年3月末時点)で持っているか否か」「持っている場合は保有数量はどれほどか」を尋ねた結果。具体的な利用状況は尋ねていない。

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(注)「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更を加えたものです。