学生・生徒のLINE利用率は9割台

10～20代の若年層ではソーシャルメディアの利用率が高いことはよく知られている。一方で昨今では学生などにおける、いわゆる「炎上」がソーシャルメディアで増加しているのも事実。そこで今回は総務省が2023年6月に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)の公開値を基に、学生や生徒におけるソーシャルメディアの利用状況について確認する。

最初に示すのは、コミュニケーション系のソーシャルメディアについて、各サービスの利用をどの種類の端末から行っているかに関する回答値。

学生・生徒に限ればLINEが9割台の利用率でトップ、次いでTwitterが6割強、Facebookは1割台。mixiは2.3％でしかない。

端末種類別利用率だが、パソコンは高い値でもLINEの2割近くでしかない。携帯電話(多分にスマートフォン)経由の利用が圧倒的に多い。また利用スタイルもサービスにより大きく異なり、Twitterは携帯電話経由の場合、閲覧の人の方が投稿の人の2倍以上。Facebookでは実に5倍近く。

また全般的に携帯電話経由の利用者が多いのも特徴の一つ。スマートフォンがあればおおよそのサービスにはアクセス可能である、むしろそちらに主軸を置いているサービスも多々あることから、わざわざパソコンを使うまでもなく、またパソコンに(プライベートで)触れる機会が無い人も多数いるのだから、当然だろう。ましてや学生・生徒となれば、自分自身のパソコンを持っている人は大人と比べればごく少数になる。家族全体の保有、あるいは保護者のを借り受ける形で利用しているパソコンで、個人的内容のやりとりが多いソーシャルメディアの利用は、気が引けてしまうに違いない。

動画や画像の共有サービスは？

続いて動画や画像の共有サービス、具体的にはYouTube、Instagram、TikTok、ニコニコ動画、Snapchatを同じく学生・生徒に限り、その動向を確認していく。

YouTubeはほぼ全員、Instagramは7割近く、TikTokは6割強、ニコニコ動画は1／4強、そしてSnapchatは4.5％が利用している。端末などの利用状況を見ると、いずれのサービスでも携帯電話経由の閲覧利用率が高く、パソコン経由はそれ以下の値を示している。特にYouTubeでは9割近くが携帯電話経由で閲覧していると答えている。これだけ大勢の利用者がいれば、いわゆるユーチューバーが学生諸氏に受け入れられるのも理解はできる。

投稿動向はといえば、Instagramはそのサービスの特性上、携帯電話経由による投稿率が非常に高く、全体の36.9％もの人が投稿しているのが印象的。

大学生になれば自らのアルバイト代から本体代や通信料をねん出する場合が多々あるが、高校生まではおおよそ保護者から本体代・通信料を出してもらうことになるため、中学生の時点では家庭での負担をかんがみ、スマートフォンを利用できない・させてもらえない場合が多い。各種調査結果でも高校生は9割を超えている一方で、中学生でも少しずつ普及率は上昇しているが、高校生のような普及率を示すのは難しい。

学生・生徒における各種ソーシャルメディアや動画や画像の共有サービスの動向の視点で見ると、今後も各サービスに対する魅力が変わらなければ、利用可能端末の利用率が上昇する以上、携帯電話経由での利用は漸増する。しかしそのスピードはこれまでと比べれば緩やかなものとなるに違いない。

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※令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

今調査は2022年11月5日から11月11日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォータサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13～69歳の1500サンプルを対象としたもの。アンケート調査と日記式調査を同時並行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。よってグラフの表記上は「10代」だが、厳密には13～19歳を意味する。

調査のタイミングにより一部調査結果においてイレギュラー的な動きが確認できるが、これについて報告書では「経年での利用時間などの変化については、調査時期の違いによる影響や単年の一時的な傾向である可能性も否定できず、継続的な傾向の把握については今後の調査などの結果も踏まえる必要がある」と但し書きを入れている。さらに2020年分の調査については「令和2年度調査は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う、11都府県を対象とした緊急事態宣言下で行われたものであることにも留意が必要」との補足があった。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。