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21年版「iPhone」準備中 折り畳み式23年に登場か、ツイッターは偽情報対策 警告5回で永久停止

小久保重信ニューズフロントLLPパートナー
(写真:西村尚己/アフロ)

 今日、筆者が注目した海外発の最新テクノロジーニュース3本をダイジェストで

[1]アップル、21年版「iPhone」4機種準備中、折り畳み式は23年に登場か

 米アップルは2021年に発売を予定する4種の「iPhone」を準備中だと、米CNBCが3月1日に報じた。アップル製品の市場動向やサプライチェーン情報に詳しい中国TFインターナショナル証券のミンチー・クオ氏が予測した。

 「Face ID」カメラが配置されている画面上部のノッチが小さくなるという。バッテリー容量が拡大し、重さが現行iPhone 12より若干重くなるとする。画面サイズは現行モデルと同じで、Miniが5.4インチ、主力2機種が6.1インチ、Maxが6.7インチ。

 また、22年以降のiPhoneはノッチがなくなり、Face IDカメラ部分はパンチ穴のような形状になるとしている。

 アップルは折り畳み式も開発中で、23年にも発売される可能性があるという。ただ、アップルにとって折り畳み式は技術面や量産面で解決すべき課題があると、同氏は指摘している。

[2]ツイッターがコロナの偽情報対策を強化、警告5回で永久停止

 米ツイッターは3月1日、新型コロナウイルスやワクチンに関する偽情報対策を強化すると明らかにした。問題のある書き込みには違反ラベルを付けたり、投稿を削除したりする。

 また、「ストライク(警告)制度」を導入し、違反を繰り返すアカウントは永久停止にするという。

写真:アフロ

 ストライクが2〜3になるとアカウントを12時間停止する。ストライク4つ目で1週間の停止。5つ目で永久停止措置とする。

 違反ラベルの対象となった場合はストライクを1つ、削除対象の場合はストライクを2つ付けるとしている。異議申し立ての機会を用意する。

画像出典:米Twitter
画像出典:米Twitter

[3]アップル、米国の直営店全270店が営業再開 1年ぶり

 米アップルが米国内にある直営店全270店の営業を再開したと、米CNBCなどが3月1日に報じた。

 アップルは新型コロナウイルス対策で2020年3月に中華圏を除く全世界の直営店「Apple Store」を一時閉鎖した。その後、マスクの着用や検温、人数制限、距離の確保などの安全対策を取りながら、営業を再開したり、再び一時閉鎖したりしてきた。

 米国内で最後まで閉鎖していたテキサス州の店舗が同1日に再開。同国内の全店がそろって営業するのは1年ぶりとなる。ただし、予約制で営業している店もあるため、顧客は出かける前にウェブサイトで店舗情報を確認する必要がある。

 新規感染者数や死者数が減少傾向にあり、ワクチン接種が進む米国ではロックダウンが解除されつつあるという。世界では、フランスの12店舗とブラジルの2店舗が一時閉鎖中。メキシコの2店舗は3月1日に再開したという。

ニューズフロントLLPパートナー

同時通訳者・翻訳者を経て1998年に日経BP社のウェブサイトで海外IT記事を執筆。2000年に株式会社ニューズフロント(現ニューズフロントLLP)を共同設立し、海外ニュース速報事業を統括。現在は同LLPパートナーとして活動し、日経クロステックの「US NEWSの裏を読む」やJBpress『IT最前線』で解説記事執筆中。連載にダイヤモンド社DCS『月刊アマゾン』もある。19〜20年には日経ビジネス電子版「シリコンバレー支局ダイジェスト」を担当。22年後半から、日経テックフォーサイトで学術機関の研究成果記事を担当。書籍は『ITビッグ4の描く未来』(日経BP社刊)など。

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