４月になってからもマルウェア感染の被害はその衰えを知りません。「マルウェアが添付されたような不審なメールは届いていないし、私が狙われて、そのようなメールが届くことなんてない」と言っている人もいることでしょう。しかし、今後確実に届くことになるでしょう。

４２万件という数字は、特定のセキュリティ会社が把握した数であり、おそらく少なく見積もっても数百万通、多ければ数千万通以上のマルウェア添付メールが日本国内に流れ込んでいます。今月も同様の数以上のマルウェア添付メールが届く可能性があるのです。

抜本的な対策はあるのでしょうか？　これがないのが問題なのです。マルウェア対策ソフトもある程度有効ではあるのですが、それをすり抜けてしまうことも多く、対策法とは言えません。今のところ、対処する方法はただ一つ、上の記事にも書かれているように「怪しいメールを開かない、さらに心当たりのないメールを開かない」ということになります。なお、添付ファイルをクリックすることで感染するだけでなく、メール本体に書かれてるURL（ウエッブのアドレス）をクリックするだけで感染する可能性もあることに注意しましょう。

ここで問題になってくるのは「何が怪しいメールなのか？　何が心当たりのないメールなのか？」ということです。これが明確であれば苦労はしません。つまり感染はしません。感染させようとする相手は怪しくないメール、心当たりがありそうなメールを送ってくるのです。最近の典型は、アマゾンや楽天等での商品購入の確認や日本郵政等の宅配便の確認を装ったメールです。多くの人がこれらのサービスを利用しており、適当な取り扱い番号や購入品を偽って、添付ファイルを開かせる手法です。これは一例であって、さらに今後、人を惑わす手法が次々と現れることでしょう。

「じゃあ、どうすればよいの？」ということになります。「怪しいメールを開かない、さらに心当たりのないメールを開かない」という対策をさらに進めて、「必然性のないメール」を開かないということです。必然性がないという意味は、原則、添付ファイルは開かず、この添付ファイルを開かなければ業務に差し障りがあるとか、生活に支障があるという場合に限り開くこととし、その判断がつかない場合、他人の意見を聞くということです。

当然、それでも感染することはあるでしょう。最良で最後の対策は、感染したとしても被害がない、あるいは最小に抑えることです。ランサムウェア（身代金要求型ファイル暗号化マルウェア）であれば、重要なファイルはバックアップを取っておく、さらにそのバックアップはパソコンと切り離すということであり、不正送金マルウェアであれば、利用しているネットバンクの送金最大額の制限や、口座に預金しておく金額を必要最小限に抑えるということです。

残念ながら、絶対にマルウェアに感染しない対策は皆無と言って良いのです。