◆上智・法政関係者が激怒

ネットメディア・現代ビジネスが配信した大学関連記事がSNSで荒れています。

その記事とは2024年2月22日配信記事「上智の転落ぶりがヤバすぎる…もはや「早慶上智」とは言えない深刻な理由」、2024年2月23日配信記事「立教と法政に『ダブル合格』して、法政を選ぶ人はいない…最新『MARCHランキング』を大公開」の2本です。

タイトルからして「上智の転落ぶり」「法政を選ぶ人はいない」とあるわけで、両校の関係者が怒るのも無理はありません。

実は両記事とも、私は取材協力をしており、コメントを出しています。

直接、上智・法政を批判するものではありませんが、それでも関係者からすれば微妙な感情をお持ちになるのは想像に難くありません。

私としては元記事がこんな記事だったか、という思いもあります。

それに、このYahoo!ニュースエキスパートで過去に他メディアの大学記事の検証記事を出しています。

週刊現代「入ってはいけない大学」記事は、真に受けてはいけない～記事検証、大学のマスコミ対応など（2017年1月31日公開）

週刊東洋経済「危ない私大」記事・ランキングを徹底検証～不快感示す大学、東経記者は否定（2018年2月28日公開）

現代ビジネスを運営する講談社は拙著を刊行している版元であり、私としても複雑な思いがあります。

ただ、大学ジャーナリストとして活動して22年。自分の損得勘定よりも真実の是非を優先してきました。曲りなりにもジャーナリストの看板を掲げる者の矜持として、です。本記事もそうした思いを持ちつつ書いています。

◆元記事は週刊現代だった

現代ビジネス掲載の記事ですが、元記事は週刊現代2月24日・3月2日号（2月19日発売）の「私立大学　下剋上ランキング2024」でした。

2月5日に取材依頼が入り、翌日6日にzoomで1時間ほど答えました。その後、コメント確認依頼があり、特に修正もないのでその旨を返信。19日に紙版の週刊現代が発売され、22日に上智記事、23日に法政記事がそれぞれネットメディア・現代ビジネスで公開されました。

取材依頼の時点で河合塾の偏差値ランキングを元に構成する、との趣旨が書かれていました。

この時点で、若干の違和感を覚えた次第です。と言いますのも、偏差値はあくまでも受験生の人気を反映したものであり、絶対的なものではありません。

まるっきりの役立たずとまでは言いませんし、目安の一つになることは確かです。ただ、それで優劣を論じるのはやや無理があります。

とは言え、取材依頼の時点で校了まで10日を切っており、あれこれ言っても企画そのものを取りやめるかどうか、という話になってしまいます。時間内で取材協力することで参考になるなら、と取材を受けました。

◆「上智転落」「法政は選ばない」記事の根拠の薄さ

さて、現代ビジネス記事では「上智が転落」「ダブル合格で法政を選ぶ人はいない」と断じています。

その根拠がこちら。

上智大学の転落の根拠

「法政大学が選ばれない」根拠

上智記事は識者コメント2本、法政記事は識者コメント1本と匿名コメント1本、これが根拠となっています。

具体的なデータはなく、これで転落だの、選ばないだの、と言われても納得できる関係者はごく少数でしょう。

◆ネガティブを出すなら根拠が必要

テーマが何であれ、対象となる企業・大学・個人について、ポジティブな内容になることもあれば、ネガティブな内容になることもあります。それはどのメディアでも同じですし、私も同様です。

私がテーマの一つとしている大学であれば、ポジティブ・ネガティブ、ともに根拠を読者に提示する、それが仕事の一つ、と自負しています。

ふんわりとした情報だけでポジティブな記事を書けば、それは大学ジャーナリストではなく、大学コンサルタントや広告業者の類にすぎません。

根拠なくネガティブな記事を書けば、それは大学ジャーナリストではなく、大学批判のSNSと同じです。

特に、ネガティブな内容であれば、ポジティブな内容以上に根拠を精査していきます。そうでないと、後々、トラブルになりかねません。

この記事の前に、武蔵野大学の学費返還拒否問題についての記事を出しました。これは武蔵野大学が入試要項でも入学辞退後の納入金について「原則返還しない」と明記しており、これは文科省方針や最高裁判決とは真逆の内容です。入試要項の文言や文科省方針・最高裁判決、というはっきりとした根拠があるからこそ、記事としました。

昨年、女子大が募集停止となった後に出した記事では、全国の私立女子大学の入学状況の経年変化データをまとめました。

これにより、女子大の苦境が明らかになるからです。

このように、ネガティブな内容の記事であれば根拠を明らかにすることが必要です。

◆上智は昔から早慶上智の3番手

では、個別記事の問題点を見ていきます。まずは上智記事から。

西田氏は他大学で国際系学部が次々と新設されることで「国際色が売りだった上智の独自性が失われています。もはや早慶との間には大きな差が生まれていて」と指摘。

オバタ氏は教育系ユーチューバーの推薦入試批判を挙げています。

コメントについては、西田氏・オバタ氏とも、不本意な要約となっている可能性があります。

という前提で指摘していきますと、「早慶との間には大きな差が生まれていて」は「もはや」ではなく、昔からです。

なんだ、貴様も根拠なしに批判か、と憤る上智関係者の方、もう少々、ご辛抱を。

実は、大学間比較でどちらに勢いがあるかないか、分かりやすいデータがあります。それが予備校による合格者追跡調査です。複数校に合格した受験生が結果としてどちらを選んだのか、というデータで、これまでもメディアが大学特集を組む際に何度も使われてきました。

私も某週刊誌編集部に常住していたとき、大学特集でこのデータを使って記事にしたことが何度かありました。

どちらを選んだのか、はっきりしているわけで、データとしては分かりやすいです。

読者からは好評だった反面、このデータ提供をする予備校の担当者からは「これ、とりまとめが面倒なんですよね…」と不評だったのを思い出しました。

さて、手元にサンデー毎日2013年7月21日号「代ゼミが調査　2013難関大Ｗ合格で受験生が選んだ『本命』大学」、週刊ダイヤモンド2022年8月6日・13日号「グループ内でより選ばれた大学は？　W合格進学率で『人気序列』を判定！」がありました。前者は代々木ゼミナール、後者は東進ハイスクール、と異なります。

2013年記事だと、上智大学外国語学部は早稲田大学国際教養学部に対して13･87、上智大学法学部は早稲田大学法学部に対して2･98、同じく慶応義塾大学法学部に対して0･100などとなっています。

この状況は2022年でも同じです。2022年記事によりますと、上智対早慶では理工学部が早稲田大学基幹理工学部で11･89、他の学部は全て0･100になっています。

つまり、現代ビジネス記事の西田氏コメント「もはや大きな差が生まれていて」はそもそも間違いで、昔から大きな差が生まれていたのです。

◆データの裏には学生の性格と入試日程あり

さて、このW合格進学率のデータから「上智大学は早慶に近年だけでなく昔から大きな差が生まれていた」と論じることは可能です。が、私は決してそうは思いません。

その理由は学生の性格と入試日程にあります。

この点を、2013年・サンデー毎日記事では次のように指摘しています。

私立進学校教諭のコメント、同様の内容を私も他の高校教員から聞いたことが何度もあります。

それから、後半の入試日程は2013年当時も現在も変わりません。

今年2024年入試だと、早慶上智の入試日程は以下の通りです。

この入試日程はこの20年、ほぼ固定されています。上智大学が先で次が慶応義塾大学、早稲田大学が2月下旬に実施。

早慶を志望する受験生からすれば併願校としてMARCHクラスを別にすればちょうどいい大学が上智大学なのです。

偏差値ランキングからすれば国際基督教大学（ICU）も候補ですが、同大は入試形態がやや特殊なことで有名です。そのため、併願校とする受験生は多くはありません。

早慶が第一志望の受験生が併願校として上智大学を選択、両方に合格した場合は早慶を選ぶことは言うまでもありません。

W合格進学率で上智大学が早慶に負けているのは、この入試日程が大きく影響しています。だからこそ、「転落」はミスリードなのです。

もちろん、予備校のW合格進学率で上智大学とMARCHクラスを比較、上智大学を選択しない受験生が増えている、ということであれば「転落」と言えるでしょう。

2013年・サンデー毎日記事も、2022年・週刊ダイヤモンド記事も、早慶上智クラスとMARCHクラス、それぞれの中での比較しか掲載されていません。

推察にはなりますが、MARCHクラスの逆転が見受けられなかったため、掲載の意味がない、と編集部が判断したもの、と思われます。

私も、20年前、同様の記事を手掛けた際、MARCHクラスの逆転があれば面白い、と思い予備校担当者に問い合わせたことがあります。「出してもいいですけど、ないですよ、逆転現象は。早慶上智とMARCH、両方受かればみんな早慶上智に行きます」と言われた記憶があります。

◆推薦の勘違いと志願者数増加

上智記事の根拠として挙げられているのがオバタ氏のコメントです。付言しますと、オバタ氏は上智大学卒業、『大学図鑑！』（年度版、ダイヤモンド社）を刊行しています（経歴は同書巻末記載）。大学事情に詳しいはずのオバタ氏が根拠として挙げたのが教育系ユーチューバーのwakkate.TVです。

便宜上、教育系ユーチューバーとしましたが、学歴煽りなどで有名でどちらかと言えば、迷惑系ユーチューバーの類とも言えます。

彼らが何を言おうと勝手ですが、「推薦入試の多い上智に対して批判的」が正しいかどうか、検証しました。

『大学の真の実力　情報公開BOOK』（旺文社）は年度版で大学の各種データをまとめた本です。

同書には試験別の入学者数も掲載されていました。

慶応義塾大学は非公開なので上智大学と早稲田大学を比較します。

上智大学の総合・推薦比率は48.2％、早稲田大学は42.1％でした。

6.1ポイントの差をどう見るか、ですが、私は上智大学の推薦比率が極端に高いとは思いません。

それと、塾・予備校講師（出身者を含む）の教育系ユーチューバーでよくあるパターンとして、「一般入試＞推薦・総合入試」という意識です。

推薦入試が簡単だった時代はとうの昔に終わっています。上智大学は学部にもよりますが、文学部英文学科、外国語学部英語学科、法学部国際関係法学科では実用英検準1級以上を出願条件としています。評定平均は4.0以上を要求しています（神学部は3.5以上、理工学部は数学・理科が4.5以上なら全体4.0未満でも出願可）。

そのうえで個別テスト・小論文を課すわけで、客観的に言ってこれを簡単とは言えないでしょう。

迷惑系ユーチューバーのバカ、もとい、教育系ユーチューバーが何を言おうがそれは彼らの勝手です。

問題はそのグループの話、それもデータ等を無視した謀略論に近いヨタ話だけで「上智凋落」の根拠とするのはあまりにも薄い内容、と言わざるを得ません。

なお、後述しますが、上智大学は2004年と2023年を比較すると志願者数は増加しています。「転落」と言うからには志願者数が減っていないとおかしいわけですが、実際はそうではありません。

◆法政大学は多摩キャンパスで損をしている

現代ビジネスの法政記事についても検証します。

西田氏コメントの「GMARCHの中でも、上位3校と下位3校の間には明らかな壁があります。たとえば立教と中央、法政に合格した場合、立教を蹴る人はまずいません」、これはW合格進学率を掲載していればそこまで問題になりませんでした。

前記・2022年週刊ダイヤモンド記事のW合格進学率で法政大学が他大学に勝っているのは、文学部（中央大学文学部との比較で56･44）、経営学部（中央大学経済学部との比較で75･25）くらいです。明治・青山学院・立教の3校にはいずれも負けていました。

これは、法政大学の教育内容がどうこう、というよりは立地が大きく影響しています。

法政大学は都心の市ケ谷キャンパスが本キャンパスで8学部がこちらです。

ただ、経済学部など4学部は多摩キャンパス（東京都町田市）、工学部・情報科学部は小金井キャンパス（東京都小金井市）と、それぞれ都心からは離れています。

明治大学は本キャンパスが駿河台キャンパスで、法学部など6学部の1･2年生は泉キャンパス（東京都杉並区）、理工学部・農学部が生田キャンパス（神奈川県川崎市）、国際日本学部・総合数理学部が中野キャンパス（東京都中野区）です。

文系の主要学部は市ケ谷キャンパスでも、4学部は多摩キャンパスと郊外にあるため、W合格進学率ではどうしても都心キャンパスが中心の明治・青山学院・立教の3校に負けてしまいます。

2000年代以降、大学選びにおいて、学部・教育内容や偏差値などがほぼ同じだった場合、立地が決め手となるようになりました。

法政大学は8学部が市ケ谷キャンパスです。しかし、文系学部の一部が多摩キャンパス、工学部などが小金井キャンパスにあり、14学部中6学部が郊外キャンパスにあります。この点から「立地が悪い」とのイメージが出てしまい、他大学以上にマイナスとなってしまっています。

◆「第一志望ではなかった」はどの大学にも言える

法政記事のもう1本のコメントが「そもそも第一志望で法政に入った人間なんて数えるほどしかいません」。

出身大学を良く言う卒業生もいれば悪く言う卒業生もいます。こういうコメント、匿名であれば、ほとんどの大学で出てきます。

問題は第一志望で入学した学生がどれくらいいるかどうか、のはずです。大学ないし予備校が第一志望入学者がどれくらいいるか、そのデータがあれば、こうしたコメントを掲載する意味はあります。

しかし、そうしたデータがないままに「第一志望ではなかった」コメントを掲載しても、それは単なる誹謗中傷にすぎないのではないでしょうか。こんなの、法政大学に限らず、明治でも青学でもどの大学でも似た記事が作れてしまいます。

そうしたデータをきちんと出さないまま、こういうコメントを掲載してしまう時点で、現代ビジネス編集部はリサーチ能力が相当に低かったことを示してしまっています。

◆志願者数動向で言えば「凋落」は早慶

最後に、志願者動向データを出しておきます。一般入試の志願者数・倍率について、2004年と2023年を比較します。

現代ビジネス記事でやり玉に挙がった上智大学は4348人増、法政大学は1万2853人増加です。

一方、慶応義塾大学は5866人、早稲田大学は2万2674人、それぞれ減少しています。志願者数の変化だけで論じるなら上智・法政は伸びており、むしろ、早慶2校が「転落」しています。

もちろん、私は志願者動向だけで、単純に「転落」と決めつけるわけではありません。志願者数の変化には、受験生の安全志向（いわゆる記念受験をしなくなる）、学部新設やキャンパス移転など、他の要素が左右するからです。

上智・法政に限らず、「転落」と言い切るからには一つのデータだけでなく、複数のデータやコメントから複合的に考察する必要がありました。

それを元記事の一部を広げて、タイトルで不必要なまでに煽るネット記事としてしまうのは「釣りタイトル」と批判されても致し方ないでしょう。

2023年現在、大学進学率は50％を超えています。大学関連記事や書籍は読者から関心を持たれるテーマの一つとなっています。

だからこそ、根拠やデータをはっきりと明示する義務が記事の書き手や編集側には求められます。そうでなければ読者からの信頼を大きく損ねることになってしまいます。

現代ビジネス編集部の関係者には、この上智記事・法政記事の愚行や釣りタイトルを繰り返さないよう、お願いしたい次第です。