荒れた国土と土砂災害カスリーン台風は、大水害だけの台風ではない

饒村曜

気象予報士

2017/9/13(水) 5:38

　カスリーン台風から70年、関東各地で大水害対策が話題となります。しかし、カスリーン台風は水害だけが大きかった台風ではありません。土砂災害も大きかった台風です。

カスリーンという名前

　昭和20年8月15日の終戦後、日本の気象業務は連合軍総司令部（GHQ）によって管理されています。

　太平洋戦争末期、サイパン島に進出し、日本空襲を行っていた空軍の隊員が、台風に対して故郷に残してきた妻や娘の名をつけていました。これが日本に進駐した空軍に引き継がれ、昭和22年からは、アルファベット順に並べた女性名の表をあらかじめ作り、これに従って台風に名前をつけています。その後、昭和54年からは男性名と女性名が交互の表が使われるようになり、平成12年(2000年)からは、アジア各国が協同で作成した名前(人名でない名前が大半)が使われていますので、戦争の影響が色濃く残っていた時代の話です。

　昭和22年5月31日に出された「第43気象隊司令部覚書」により、中央気象台（現在の気象庁）で発表する台風情報は、アメリカ軍の第43気象隊の発表に合わせるように要請（事実上の命令）されています。

　このため、昭和22年から、台風に女性名をつけています。そして、昭和22年9月8日に、マリアナ諸島の東の海上で発生した台風は、「カスリーン台風」と命名され、台風の女性名を一躍有名にしました。

カスリーン台風の大雨

　カスリーン台風は、9月14日には中心気圧960ヘクトパスカル、最大風速45メートルまで発達し、その後、衰えながら北上し、房総半島をかすめて三陸沖に進んでいます。

　台風による風は、山岳を除いて風速20メートル止まりでしたが、停滞していた前線を刺激したため、13日から16日にかけて、関東地方の西部および北部の山地で記録的な豪雨となっています。総雨量は山沿いを中心に400ミリを超え、秩父では600ミリを超えています。

　このため、多くの河川が氾濫し、堤防が決壊して大きな水害が発生していますが、中でも利根川堤防が埼玉県北端の利根町栗橋付近で決壊し、濁流が埼玉県東部を南下して東京都に流れ込み、葛飾区ではほぼ100％、江戸川区では67％が浸水するという大水害を引き起こしています（図1）。

　東京都は洪水が発生するまでの間に時間的余裕があったため、他県に比べて死者数は少なかったのですが、被災者数では圧倒的に多くなっています。

　しかも、長く水が引かなかったため、深刻な影響が長く残っています。このため、カスリーン台風は東京の水害という強いイメージを作っています。

　しかし、カスリーン台風の被害は水害によるものだけではありません。

カスリーン台風の死者

　カスリーン台風の死者・行方不明者が一番多いのは、群馬県の708名で、これは山津波や山崩れといった土砂災害の死者がかなり含まれています。

　群馬県の赤城山麓では、敷島村、富士見村、大胡町で死者271名、流失破壊家屋362棟等の被害が発生したという記録もあります（図2）。

　また、埼玉県では、秩父地方を中心に509名が、栃木県でも437名が死亡したり、行方不明になっているのも、多くは土砂災害によってです。

　表は、カスリーン台風の関東・東北・北海道の被害を「日本台風資料（昭和25年3月建設省河川局）」より著者が抜粋したものです。「日本台風資料」は、建設省（現在の国土交通省）河川局が刊行していますが、省庁の壁を越えて作られた資料です（その後、死者数等の見直しが行われていますので、数値が多少変わっています）。

　つまり、カスリーン台風の死者の多くは、堤防決壊などによる大水害によるものではなく、土砂災害によるものです。