ドローンがどのようなモノであるかは、多くの方が認識しているはず。大阪・関西万博では、ドローン技術を使った「空飛ぶクルマ」が話題になっています。

そんなドローンは災害時には欠かせない防災アイテムであり、元旦に起きた能登半島地震で大活躍しました。

今回の豪雨災害でも、人が立ち入れない個所の調査など、さまざまなシーンで活躍するでしょう。今回は、能登半島地震でのドローンの活躍を紹介します。

高齢者施設に向けて生活用品類をドローンにより配送

ドローンによるデリバリーについては、現在さまざまな実証実験が行われています。

能登半島地震では実際に倒木により孤立した高齢者施設へ、ドローンにて生活用品類を配送。食品や衛生用品など片道約700mの距離を、延べ4回往復し支援に役立っています。

ソフトバンクによる携帯電話回線の電波中継

地震で不通となった携帯電話回線の電波中継も、ソフトバンクのドローンによって実現させています。

輪島市町野町・稲舟町・里町・門前町の4町で、地上から有線で電源供給するドローンを長時間空中でホバーリング。

このドローンによって携帯電波を中継し、機体から半径数キロメートルの範囲で通話エリアの確保に成功しています。

七尾市にある七尾大田火力発電所の被害状況の確認

地震によって七尾市にある、七尾大田火力発電が緊急停止。災害によって立ち寄ることが難しく、状況が分からないため無策で立ち入ることができません。

そんな状況下で、住友重機にてドローンを飛ばし被害が疑われる施設を撮影。撮影された映像から損傷状態を確認し、復旧計画を立てることを可能にしています。

TEC-FORCEによるドローンを活用した土砂崩落調査

河原田川において、土砂崩れによる河道埋塞（かどうまいそく）が発生し家屋等が浸水。河道埋塞（かどうまいそく）とは、地すべりやがけ崩れ、土石流などの原因で大量の土砂が川をふさいで、水の流れをせき止めることです。

そのため人間が現地に立ち入ることは不可能であり、従来ではヘリコプターなどの実機にて確認するしか手段がありませんでした。

しかしドローンなら、ヘリコプターなどの要請をしなくても、安全かつ迅速に被災状況調査を実施できます。

TEC-FORCEによるドローン画像・3次元データの活用

災害問わず近年のドローン活用では、撮影した画像を簡単に3次元モデルに生成可能なソフトウェアがセットで利用されます。

これは、建築現場はもちろん、さまざまな分野で活用されており、当然ながら災害現場でも大いに役立っています。

今回もTEC-FORCEによって撮影されたドローン画像を、スピーディに3次元モデルに生成！任意の視点で画像を確認できるだけでなく、任意の地点間距離や面積を把握が可能です。

そのため、地上計測が困難な状況であっても、画面上で計測や現状把握ができます。また、調査結果をさまざまな部署と共有することで、迅速な応急対応を可能にしました。

令和6年能登半島地震 ドローン調査実施箇所

能登半島地震では、TEC-FORCEをはじめとする国土交通省の職員だけでなく、多くの民間会社も協力して得意分野を活かして、ドローン調査を実施しています。

ドローンの存在がなければ、これだけの調査を短期間で終わらせることはできなかったでしょう。

また、次で紹介するアプリの活用も、災害現場ではとても有効な手段となっています。

TECアプリでTEC-FORCE全ての隊員が情報共有できる！

TECアプリとは、クラウドサーバを介したリアルタイム情報共有が可能なアプリで、TEC-FORCEの全ての隊員が一元的にリアルタイムで情報共有を可能にしています。

リエゾンや被災状況調査などの、各種TEC-FORCE活動の連携強化＆対応迅速化を図る、とても有効な防災アイテムです。

一昔前のSF映画で描かれていた未来が、現実と化していると言ってよいでしょう。

ドローン×アプリ（ソフト）によって、リアルタイムに情報共有ができますし、3次元測量も可能です。

また、災害時には捜索救助の特例（航空法第132条の92）が適用され、航空法の飛行許可や承認不要で、素早く利用できる体制が整っています。

きっと、今回の能登半島豪雨災害でも、ドローンがあらゆる場所で活躍するはずです。