男女で異なる年功序列制のような賃金実態…年齢階層別に平均賃金の推移をさぐる(2024年公開版)
男女で異なる年功序列制のような賃金実態
以前と比べると随分と慣習としては薄れてきたが、それでもなお根強く残っているのが「年功序列制」。年を取れば誰もが昇進し、給与も増えていく仕組みだが、そのような制度が明確化されていなくとも、同じ職場で経歴・経験を積めば有能な人材となり、その実力にあった評価がされれば、次第に昇格・給与の上乗せが望める。日本ではどの程度、年齢と賃金との間に関係があるのだろうか。厚生労働省が2024年3月に発表した賃金構造基本統計調査の報告書から、その実情を確認する。
今回検証する賃金とは「賃金(所定内給与額)」を意味する。これは基本給に家族手当などを足したもので、通常はほぼ固定して受け取れる額。また今件はフルタイム労働者を指す「一般労働者」を対象とし、フルタイムなら契約社員や派遣社員も該当する。ただしパートやアルバイトは「一般労働者」ではなく「短時間労働者」なので、検証対象外となる。
まずは2023年における男女別・年齢階層別の平均賃金。
男性が50代後半まで年功序列制的に大きく上昇、以降は下落傾向の動きをしている。女性もピークは男性とほぼ同じ50代前半だが、上げ幅は小さく、40代前半でほぼ上昇が止まっているような状態。他方、男女とも60代前半に大きな減少を示しているのは、(早期)退職で一度離職し、非正規社員として再雇用される事例が増えてくるからだと考えられる。
女性は男性と比べれば年齢階層間の差異は小さい。非正規社員率が男性と比べて高いことが影響している。
続いて同じ区分で前年比を計算したもの。
中年層で伸び率が大人しくなるものの、全属性で前年比プラスとなっている。2023年に限れば、全体的に賃金の上で恵まれた年だったようだ。
一部の年齢階層を経年推移で
続いて過去のデータを絡めた、平均賃金の経年推移を年齢階層別に確認する。男女のデータはそれぞれ存在するが、すべてを精査するとあまりにも雑多なものとなるので、男性に焦点を絞る。まずは一番気になる人が多いに違いない20代前半について。
金額の絶対額では値が確認できる限りの20年近くの間(2013年ぐらいまで)ほとんど変化がなく、100円玉のやり取り程度の変化にとどまっていた。しかし2014年以降は明らかに上昇の動きにあり、2015年以降は毎年最高額を更新し続けている。
2007年から2008年では景気動向(サブプライムローンショックにはじまる「金融危機」は2007年夏から)に反して上昇しているが、手取りが低い非正規社員(契約社員、派遣社員など)の失職が想定できる(実際、2008年分の該当属性の動向を見ると、前年比で正規社員はプラス1.6％なのに対し、非正規社員はマイナス1.3％を示している)。全体に占める「手取りの低い非正規社員」の比率が下がれば、その母体での平均賃金は上昇するからだ。なおパートやアルバイトなどの「短時間労働者」は今件「一般労働者」＝「フルタイム労働者」には該当しないことにも留意しておく必要がある。
直近の2023年では賃金は前年に続き上昇。今回確認した期間内では最高値を更新し、当然のことながら金融危機ぼっ発直前の水準を超えている。2013年以降前年比でプラスを示し続けているのは、グラフの形状から見ても珍しい、そして喜ばしいパターンであることがうかがえる。特に直近2年は上昇幅が著しい。
続いて、20代前半だけでなく30代前半・40代前半・50代前半の前年比を一つにまとめたグラフ。
中期では30代前半が一番下側にいることに違いないが、金融危機ぼっ発以降(2008年以降)ではむしろ40代の下げ率が大きい。20～30代、50代と比べ、1ランク下の動きのように見える。この年代の男性非正規社員が増えたのか、あるいは元々賃金が高く、しかも下げやすい層として経営陣側に目をつけられた可能性はある。最近では逆に、50代前半の下げ幅が目立つのも気になるところ。
これらのグラフから分かるのは、今回対象とした1993年以降(前年比では当然1994年以降)では多少の起伏があるものの、賃金に大きな上昇・下落の変移は無い(毎年プラスマイナス2％から3％内に収まっている)こと、そして年齢階層別に賃金の上下の点で格差が生じていること。すべての年齢階層で一斉に上昇・下落するパターンはほとんどなく、必ず互いに補完し合っているように見える。例えば2005年は30代・40代・50代がプラス、20代が大きくマイナスといった形である。今回はグラフが雑多になるため各年齢階層の後半(20代後半など)は略したが、仮に入れたとしても同じような傾向が確認できている。
ただし2009年は例外。補完云々などは無く、皆が大きく下落している。2009年の急落ぶりと翌年の反動(ただし前年比プラスの動きを示したのは20代前半と50代前半のみ)がいかにレアケースであったか、つまり「リーマンショック」の影響力の大きさが改めて理解できるというものだ。
また直近2023年の20代前半における大きなプラスの動きも目立つものとなっている(プラス4.0％)。この動きが、他の年齢階層をけん引しているように見えてくるほどだ。
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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。
(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。
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