米国の市場調査会社IDCがこのほどまとめたパソコン市場に関するリポートによると、昨年（2015年）1年間における世界のパソコン出荷台数（速報値）は2億7620万台となり、前年実績から10.4％減少した。

7年ぶりに3億台下回る

昨年は10〜12月期の出荷台数が前の四半期から若干持ち直したものの、年間全体の落ち込みは補えなかった。この10.4％という減少率は2013年の9.8％を上回っており、パソコン市場の歴史で過去最大。また年間出荷台数が3億台を下回ったのは2008年以来、7年ぶりという。

IDCによると、パソコン市場は引き続き買い替え周期の長期化という問題に直面している。またスマートフォンとタブレット端末の市場は成長が減速しているものの、パソコンは依然これらモバイル端末との競争に直面している。

2015年は、物価の下落と各国の通貨安がパソコン市場に大きな影響を及ぼした。またEMEA（欧州、中東、アフリカ）やアジア太平洋地域における社会混乱が、各国市場の成長を妨げたという。

同社によると、これに加え、基本ソフト（OS）の変化も影響した。2014年は「Windows XP」のサポート終了と低価格パソコンの販売促進が重なったため買替え需要が高まったが、2015年はその反動が出た。

さらに2015年は「Windows 10」の無料アップグレードプログラムがあり、新規パソコンの購入が抑制されたと、IDCは分析している。

上位5社、軒並み前年割れ

別の調査会社である米ガートナーも同様のリポートを公表している。こちらによると、2015年の世界パソコン出荷台数（速報値）は2億8870万台で、前年実績に比べ8.0％減少した。これでパソコンの世界出荷台数は4年連続で前年実績を下回ったという。

IDCはパソコンの定義に、米マイクロソフトの「Surface Pro」などのタブレットPCを含めていないが、ガートナーはこうした機器もパソコンのカテゴリーに入れている。両社の数値に違いがあるのはこうしたことが理由のようだが、いずれも見解はほぼ一致している。

例えば、ガートナーの主席アナリスト、北川美佳子氏は、「2015年は各国の通貨安が市場環境に大きな影響を及ぼした」と指摘している。

同氏によると、EMEA（欧州、中東、アフリカ）、中南米、日本の市場で通貨安の影響があり、出荷台数はこれらの地域で2桁減少した。一方米国とアジア太平洋地域にはこうした通貨問題はなく、出荷台数はほぼ横ばい、あるいは1桁台前半の減少にとどまった。

ガートナーによると、2015年のメーカー別出荷台数は、中国レノボ・グループ（聯想集団）が首位で、その市場シェアは19.8％だった。これに米HPが18.2％のシェアで次ぎ、このあと米デルの13.6％、台湾エイスース（華碩電脳）の7.3％、米アップルの7.2％、台湾エイサー（宏碁）の7.0％と続いている。

これら上位6社の合計出荷台数は、世界市場全体の73.1％を占めており、この比率は前年の70.4％から拡大した。

ただ、上位6社の中で出荷台数が伸びたのはアップルのみだった。アップルの前年に比べた出荷台数伸び率は5.8％。これに対し、レノボ、HP、デル、エイスースは、それぞれ3.1％、4.4％、3.3％、6.5％減少。またエイサーは15.3％減と、最も大きく落ち込んだ。

「2016年は回復が見込める」

なおIDCによると、今年のパソコン市場は回復の見込みがあるという。

同社によると、Windows 10を搭載した新たなパソコンは評判が良く、法人向けパソコンの買い替えが過去のWindows搭載パソコンよりも速いペースで進む可能性があるという。消費者向けパソコンも今年後半には安定するだろうと、IDCは見ている。

（JBpress：2016年1月15日号に掲載）