「まさか、また？」「こんなに早く？」「あの優良企業が？」――2024年も、大手企業のリストラ計画が次々と発表され、驚きの声が広がっている。たった4年前に大規模なリストラを実施した企業が、再び人員削減に踏み切るという衝撃的なニュースもあった。

大規模なリストラを打ち出した企業には、どんな特徴があるのか。これから就職を考える若者や、企業で働く人々にとって、避けては通れない話題である。ぜひ最後まで読んでもらいたい。

ココがポイント

エキスパートの補足・見解

2024年の衝撃的なリストラを紹介した。最も人数が大きかったのは日産自動車の9000人規模の人員削減だろう。予測されたことではあったが、全従業員の7％という規模には驚かされる。3000人の削減を発表した東芝も、同じく規模が大きい。

富士通は非公開だが、2400人減を発表したコニカミノルタの計上額と同規模の200億円の費用を見込むと発表。2000人を超える人員削減が行われた可能性がある。またリストラとは異なるが、船井電機は経営破綻により、全従業員2000人が職を失うという衝撃的なニュースもあった。

注目すべきは、リストラの目的だ。近年は将来の変化に対応するための「攻めのリストラ」を行う企業もある。事業構造を変革させるため、早めに配置転換や他業界への労働移動を促すものだ。しかし残念ながら、今回紹介した大半は企業を存続させるための「守りのリストラ」である。

変化に対応するためにリストラを行うのか、それとも変化に対応できなかったためにリストラをするのか。同じリストラでも、意味は大きく異なる。責任はもちろん経営陣にある。時代の変化についていけない経営陣こそ早期退職してもらいたい。そう願う人たちも多いのではないか。