筆者が注目した海外発最新テクノロジーニュース2本をダイジェストで

［1］米国人の8割が「YouTube」利用、7割が「Facebook」

米国の世論調査機関ピュー・リサーチセンターが4月7日に公表したレポートによると、米国で最も利用者数が多いSNSは「YouTube」だった。

YouTubeを利用していると答えた人は81％で、2年前の73％から大きく伸びた。

「Facebook」は69％と、YouTubeに次ぐ高い水準だが、過去数年間横ばいで推移している。

3位以降は「Instagram」（40％）、「Pinterest」（31％）、「LinkedIn」（28％）、「Snapchat」（25％）、「Twitter」（23％）、「WhatsApp」（23％）、「TikTok」（21％）の順。

SNSについては、いくらかネガティブな国民心理があるものの、米国民の7割は何らかのサービスを利用していると、ピュー・リサーチセンターは指摘している。

YouTubeはとりわけ18〜29歳の利用者が多く、95％が利用している。また、この年齢層は71％がInstagramを、70％がFacebookを、65％がSnapchatを利用している。

調査は2021年1月25日〜2月8日に実施。1502人の米国成人（18歳以上）から回答を得た。

［2］米ネット広告市場、コロナ禍も12％成長

米国のインターネット広告業界団体インタラクティブ・アドバタイジング・ビューロー（IAB）と米プライスウォーターハウスクーパース（PwC）がまとめたレポートによると、2020年の米国インターネット広告売上高は1398億ドル（約15兆3400億円）で、前年から12.2％増加した。

新型コロナウイルスの影響で旅行関連広告が低迷したが、下半期に政治広告や電子商取引関連が伸びた。20年10〜12月期のネット広告売上高は前年同期比28.7％増となり、四半期として過去最高を更新した。

SNS広告と動画配信広告が大幅に伸び、テレビ広告からシェアを奪った。SNS広告の売上高は前年比16.3％増の415億ドル（約4兆5500億円）。米国ネット広告売上全体の29.6％を占めた。

動画配信広告も同20.6％増の262億ドル（約2兆8700億円）と好調だった。ネット広告全体の18.7％を占めた。