女子テニスの大坂なおみ（日清食品）の元コーチが金銭の支払いを求めて２月に訴訟を起こした。

　前日の記事でもお伝えしたが、米国でのスーパーエリートの養成にはお金がかかる。

　１６日付のサン・センチネル紙によると、大坂なおみの才能を見込み、父の熱意のこもった依頼があったことで、無償で指導を引き受けたコーチたちがいた。そのコーチの１人が今回、訴訟を起こしたのだ。

　米国では、スーパーエリート候補の子どもの育成は、原則的に保護者が担う。しかし、その費用はとても高く、多くの家庭にとっては全額を支払うことは難しい。だから、競技優秀者は、私立高校やアカデミーから、返済不要の奨学金を受け取り、トレーニングを続ける。逆に言えば、奨学金や第３者からの金銭的援助がなければ、スーパーエリートの卵は十分な環境が得られない。

　プロになれば、育成のコストから逃れられるかといえば、そうでもない。プロになっても選手側の負担が大きいケースが多々ある。

　メジャーリーグ昇格を目指して、マイナーリーグでプレーする選手の給与は、最低時給レベルを下回っている。給与が支払われるのはシーズン中の５カ月間だけ。キャンプ期間中のマイナーリーガーには、食費は支給されるが、給与は支払われていない。いわば、タダ働き状態。（昨年２月、ダイヤモンドバックスのキャンプでマイナー契約招待選手だった中後投手は、チームから１週間分の食費を受け取り、大事そうにしていた）

　オンラインメディアの「ジ・アスレチック」によると、マイナーリーガーの給与は以下の通りだ。

１Ａレベル

　月に１１６０ドル（約１２万８０００円）から１５００ドル（約１６万６０００円）。

（２年目からはプレー年数×５０ドルを上乗せ）

　年間に６３８０ドル（７０万６０００円）から８４００ドル（約９２万９０００円）

２Ａレベル

　月に１７００ドル（約１８万８０００円）

（２年目からはプレー年数×１００ドルを上乗せ）

　年間に９３５０ドル（約１０３万５０００円）

メジャーのすぐ下の３Ａ

３Ａの１年目は２１５０ドル（約２３万８０００円）、

２年目は２４００ドル（約２６万５０００円）、

３年目は２７００ドル（約２９万９０００円）。

年間に１万１８２５ドル（約１３０万８０００円）から１万４８５０ドル（約１６４万３０００円）。

　マイナーリーグでプレーしている選手でも、メジャーリーグの４０人枠に入れば、経済事情は改善する。それでも米国人の収入の中央値付近だ。

　メジャーリーグに上がっていこうとする選手たち。その生活を、日本円で７０万円の年収でやりくりすることは困難だ。

　安心してゆっくり眠ることのできる住環境が必要。オフ期間にも十分に練習できるトレーニング施設、パーソナルトレーナーの助けも欲しいだろう。

　ドラフトで上位指名された選手には契約金があり、メジャー昇格するまでは、そのたくわえを崩すこともできる。

　メジャーリーグの２０１８年のドラフト１巡目１位でタイガースから指名された右腕ケーシー・メイズは、７５０万ドル（約８億３６００万円）の契約金を受け取った。

　しかし、ドラフト１０巡目で、全体の２８０位以降になると、１万ドル（約１１１万円）以下で契約している選手が多くなる。１万ドル以下の契約金の選手は約４０％もいるといわれており、この選手らはマイナーリーグ時代では、契約金を崩すどころか、赤字に赤字を重ねる生活になってしまう。

　苦しい生活を続けるマイナーリーガーに出世払いで貸し付けをする業者が出てきた。

　「ビッグ・リーグ・アドバンス」という会社で、マイナーリーガーにお金を貸している。メジャーリーガーになれず、マイナーリーガーで選手生命を終えた場合は、お金は返済しなくてもよい。しかし、メジャーリーガーになったら、年俸の一定の割合をこの会社に返済しなければいけない。

　この会社は貸付会社というよりも投資会社と表現したほうが的確だろう。２０１８年９月４日のスポーツ・イラストレイテッド誌によると、似たような選手への出資システムは、ゴルフやボクシングなど個人競技で、すでに存在しているという。

　「ビッグ・リーグ・アドバンス」は元マイナーリーガーが立ち上げた会社で、１億５０００万ドル（約１６６億円）の資金を集めている。

　メジャーリーグ球団はデータを駆使して、アマチュア選手を評価し、ドラフト指名し、契約をしている。この会社は、独自のデータ分析で、将来、稼げそうな選手かどうかを格付けしている。ひとりひとりの選手との交渉によって返済割合を決め、この会社独自の選手評価とをあわせて、貸付（出資）金額が決められている。

　エリートアスリートへの投資モデル、支援モデルのひとつであるだろう。

　しかし、将来、何かを成し遂げそうな小学生や中学生に、このような投資モデルを適用するのは非現実的だ。

　本人が貸付と返済に同意するには幼過ぎる。保護者が当事者として、お金を投資してもらっても、返済するのはお金を稼いだ我が子ということになってしまう。データを駆使しても、小学生や中学生が、将来どのような選手になり、どのくらい稼ぐことができるかを予測するのは難しい。

　そうなれば、米国では、私立高校や民間アカデミーの奨学金を給付してもらうのが、妥当ということになる。

　学校やアカデミーが競技優秀者に奨学金を与えられる理由は主に４つ挙げられる。

　１、学校やアカデミーには資金があり、その資金運用による運用益の一部を奨学金にする。

　２、学校やアカデミーに寄付してくれる人が多数いる。または少人数でも大金を寄付してくれる人がいる。

　３、満額を支払ってでも、入学したい生徒、学生が多数いる。

　４、奨学金を与えた競技優秀者が後にスーパースターになれば、満額を支払ってでも入学したい生徒、学生が増えて、寄付をしてくれる人も増えるという循環が生まれる。

　この循環に持ち込むためには、最初に誰かがお金を持っていなければいけない。

　だからといって国家がスーパーエリートの金銭支援をするとなれば、アスリートの自由が限定される恐れがある。それに、結果を出せなかったときに、世間から「税金の無駄遣い」と叩かれるのかと心配になり、それは、それで気が重くなる。