世間一般には高学歴ほど就職は容易で、また失業もし難いとのイメージがある。そのイメージが確かなものかを確認するデータの一つが、総務省統計局が毎年発表している労働力調査。その最新年次平均値となる2023年分が先日発表された。今回はその値などを基に、学歴別の失業率の実情を、男女別に確認していく。

「完全失業率」とは「完全失業者÷労働力人口×100(％)」で算出される値。そして総務省統計局では「仕事についていない」「仕事があればすぐにつくことができる」「調査週間中に、仕事を探す活動や事業を始める準備をしていた(過去の求職活動の結果を待っている場合を含む)」の3条件すべてに当てはまる人を「完全失業者」と認定している。現在失職中で仕事があればすぐに従事することが可能だが、仕事を探そうとはしていない人は完全失業者には該当しない。

まずは全体の変移。

グラフを見る限りでは2009～2010年以降わずかずつだが、完全失業率は改善の方向に向かっている(減少している)。他方今回発表された2023年分では、新型コロナウイルス流行による景況感の後退で生じた2020年・2021年以降の悪化から、2022年同様に一部の学歴ではあるが改善の動きが生じている。上げたのは大学・大学院のみ。小学・中学・高校・旧中と短大・高専は新型コロナウイルス流行前の2019年の水準にほぼ戻ったが、大学・大学院は当然のことながら戻していない。

続いて男女別にそれぞれ、学歴別のグラフを作成する。

大まかに分けて失業率が(高)「小学・中学・高校・旧中」「全体値」「短大・高専」「大学・大学院」(低)の順となるのは、男女合わせた全体値と変わらず。一方で、

などの傾向が見られる。

これらのデータはあくまでも数字的に「学歴が高い方が失業率が低い傾向にある」との失業率の一側面を示したのみの話。多分に相関関係だけでなく因果関係も類推できたとしても、「高学歴万能主義」の肯定・否定とは別次元の問題であることに気をつけてほしい。

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