■「管理職になりたくない」2つの要因

結論から書くと「そりゃそうだよな」という話である。

ただでさえ約83％の人が「管理職になりたくない」と答えている現代だ。（※20～50代の男女を対象に調査。マンパワーグループ調べ）

新型コロナウイルスの影響もあって「テレワーク部下」が増えれば、管理職なんて、とてもやってられない。こっちから願い下げだと思う人は、さらに増えることだろう。

テレワーク以前に、そもそもなぜ「管理職になりたくない人」が増えているのか。まず、それを考えてみたい。

その理由を大きく分けると、「不確実性」と「多様性」。この2つが要因と言えるだろう。

まず「不確実性」。

外部環境の変化が、予測できないほど激しい現在、組織運営を以前のようにのんびりとやっていられなくなった。「経験の無価値化」と呼ばれて久しいが、過去の経験など意味がないどころか、マイナスに働くような時代だ。

どのように仮説を立ててプランニングしても、その通りになることはほとんどない。思い込みを排除し、常にデータを睨みながら「ファクトフルネス的」にマネジメントしていかないと、組織目標は達成しない。

つまり、以前よりも2倍も3倍も頑張らないかぎり、管理職としての責任が果たせなくなったのだ。

■厄介な部下たち

次に「多様性」。

こちらのほうが、はるかに厄介だろう。価値観が多様化している現代、当然のことながら部下の価値観もそれぞれだ。

以前なら「給料をもっと増やしたいだろ？」「いずれ出世したいだろ？」と問いかければ、

「はい！　そのためには、何でもやります！」

と答えた部下だったが、今では

「別に」

と答える。

「お金がたくさん欲しいわけでもないし」「何がやりたいかわからないし」という部下をモチベートするには骨が折れる。そんな管理職の背中を日ごろから見ている部下たちが、「いずれ管理職になりたい」とは思うはずがない。

「やりたいことが何かはわからないけれど、管理職の仕事よりは現場で仕事していたほうがマシ。お金も、地位もたいして欲しいと思わないし」

■「働き方改革」を歓迎する管理職っている？

不確実な世の中で、多様化する考えの部下を育てながら、組織の目標を達成させなければならない。そんな管理職たちに、多くの人は憧れないだろう。

しかも、難儀な時代がやってきた。それが「働き方改革時代」である。

不確実で多様化している時代に、「働き方改革」という枠組みをはめられるのだ。管理職からしたら、たまったものではない。

「残業上限規制」に「同一労働同一賃金」。

不確実性と多様性というキーワードによって、正解のない問題を解決しようと、日々頭をフル回転させ、奮闘しているのに、その時間が制限されるようになった。しかも同じ仕事をしていたら、同じ権利を渡せとか言われる。頭がこんがらがってくる管理職も多いだろう。

「価値観が多様化して、以前より言うこと聞かない部下が急増しているのに？」

■「え？　仕事中だろ？」

その混乱がまったくおさまらない状況下でやってきた「コロナショック」である。突然はじまった部下たちの在宅勤務に、管理職たちは茫然自失だ。

毎日姿が見えないから行動を追うこともできない。見えないからこそ、妙な妄想を抱くこともある。

「AとBは、どんな仕事をして、どんな成果があったか。逐一報告してくる。それこそ一日に3回も電話をかけてよこす日もある。それに比べ、CとDはどうだ。放っておくと2日も3日も連絡をしてこない。以前からそうだが、テレワークが始まってから、よけいに報連相しなくなった」

「Cのところは、子どもが小さいから在宅で仕事をするのは大変だろう。この前も電話をしたら、子どもの甘えた声が電話口から聞こえてきた。本当に仕事をしているんだろうか」

「Dはゲーム好きで、いつも夜更かしばかり。オフィスでもよく居眠りをしていた。だから一日中家にいたら、ゲームばかりやってるんじゃないだろうか」

このように勘ぐってしまうのも、無理はない。

テレワークになったら、成果への意識を高めてもらえないと、管理職は部下を評価しようがない。姿が見えないのだから、フリーランスに仕事を頼んでいるのと同じだと思えてくるからだ。

「以前、WEB会議の機能を使ってミーティングに出てくれと言ったら、『部屋着だし、眉毛もかいてないので嫌です』と断られた」

と、ある大企業の課長が嘆いていた。

「あれ？　仕事中だろって思ったんです。部屋着だし、眉毛かいてないからミーティング出られないって……。そんな言い分あるか」

■管理職の負担を減らすために、企業ができること

不確実性に多様性、働き方改革にテレワーク……。時代の変化によって生み出されたすべてのしわ寄せが、管理職たちを襲っている。

古き良き時代を知っている管理職たちは、今すぐその職務を投げ出して現場に戻りたいだろう。

「私だって在宅勤務だ。部長とWEB会議しなければならないので、髪の毛も整えているし、一応ジャケットも羽織っている。妻に『宅配便が来たから受け取って』と言われても『仕事中だ』と断ったことで、口をきいてもらえなくなった。それでも耐えてる」

先述した課長の愚痴は止まらなかった。

管理職の負担を減らすために、企業がすべきことはたくさんある。そのうち、最も重要なのは、主体性の発揮できない部下たちに対する教育だ。

これまでは、部下をモチベートできないのは、上司である管理職の責任と見られていた。しかし、そうではないケースが増えている。部下のほうにも多くの問題があるのだ。

管理職は部下育成のプロではない。ブラック企業、パワハラ上司がいる職場は問題外だが、そうでなければ部下育成を管理職に一任する時代ではなくなった。ある程度企業が担うことで、管理職の負担は軽減できる。

そうでなければ「管理職になりたくない人」はますます増え、結果的に企業側が苦しむことになるだろう。