家族社会学、計量社会学、女性労働研究。1970年福岡県生まれ。一橋大学社会学部、同大学院社会学研究科、博士（社会学）。著書に『仕事と家族』（中公新書、2015年）、『結婚と家族のこれから』（光文社新書、2016年）など。共著・編著に『社会学入門』（前田泰樹と共著、有斐閣、2017年）、『社会学はどこから来てどこへいくのか』（岸政彦、北田暁大、稲葉振一郎と共著、有斐閣、2018年）、『計量社会学入門』（世界思想社、2015年）、『Stataで計量経済学入門』（ミネルヴァ書房、2011年）など。
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安倍政権下の少子化対策をどうみるか第二次安倍政権下での少子化社会対策について、長期的な観点から評価してみました。
働き方改革をめぐる議論に欠けている論点6月に成立し、来年4月の施行を待つ働き方改革関連法案。成立に至る過程でさまざまな議論がなされましたが、ここでは忘れ去られがちな論点について解説します。
異性交際と結婚についての30年間の推移男女交際の不活性化はほんとうに進んでいるのでしょうか。未婚化の影響を考慮して、異性との交際ステータスと結婚ステータスの1980年代からの推移を記述してみました。
親と子の「近居」を促進すべきか？最近注目されている、親と子の近居という選択について、いくつかの視点から考えてみました。
出生力に関してモデルとなる自治体はあるか？自治体（市町村）水準の出生力のデータから、「モデル」となりうるケースを抽出し、その特徴について推測しました。
自治体ごとの出生力の多様性出生数、出生率、若い女性の割合などは、自治体（都道府県・市区町村）ごとに千差万別です。この時期では、2010年の国勢調査データをもとに少子高齢化に関する自治体ごとの課題について検討します。
- 出生率をめぐるパズルと、それに対する「答え」
女性の職場進出は、出生率に対してどういう関係にあるのでしょうか？ 先進国の比較からみえてくる事実を解説してみました。
- 伝統的家族の復権は少子化問題を解決するか？
三世代同居などの「伝統的家族」を復権させることは、はたして少子化対策になるのでしょうか？ 家族社会学の知見から考えてみました。
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