米国でなぜ、テクノロジーの大企業が医療に取り組むのか

医療も、テクノロジー企業が問題解決にこぎ着けるのか?(写真:アフロ)

テクノロジー、特にスマートフォンを介したモバイル技術は、生活の様々なシーンを変革しています。コミュニケーションはもちろんのこと、特に米国では移動、決済といった日々の生活のインフラを変化させました。ここから派生し、音声アシスタントを搭載するスマートスピーカーは、家電の世界にも「アプリによる新しい活用」の方法を広めようとしています。

そうした中で、2018年に特に注目されるのが、医療です。

スマートフォンビジネスの売上の半分以上を占めるAppleは、同社のiPhone向けiOS 11.3に、医療機関に散らばるデータを集約し「ヘルスケア」アプリで一覧することができる機能を発表しました。これを搭載する最新OSは、春に配信されることがアナウンスされています。

なぜ今年のテーマが医療なのか。そして、テクノロジー企業はどこまで変革を進めることができるのでしょうか。

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米国カリフォルニア州バークレー在住の松村太郎が、東京・米国西海岸の2つの視点から、テクノロジーやカルチャーの今とこれからを分かりやすく読み解きます。毎回のテーマは、モバイル、ソーシャルなどのテクノロジービジネス、日本と米国西海岸が関係するカルチャー、これらが多面的に関連するライフスタイルなど、双方の生活者の視点でご紹介します。テーマのリクエストも受け付けています。

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1980年東京生まれ。現在、米国カリフォルニア州バークレー在住。モバイル・ソーシャルを中心とした新しいメディアとライフスタイル・ワークスタイルの関係をテーマに取材・執筆を行う他、企業のアドバイザリーや企画を手がける。テクノロジーを活用した新しい学びを研究・ビジネス化するキャスタリア株式会社取締役。

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