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サボるより深刻! テレワークのストレスで人をつぶしてしまわないために

曽和利光人事コンサルティング会社 株式会社人材研究所 代表取締役社長
倒れ込むぐらいまで、自宅でテレワークを頑張ってしまっている人もいる(写真:アフロ)

■「テレワーク疲れ」が蔓延している

相変わらずのコロナ禍で、何度も緊急事態宣言も延長されるなど、まだまだテレワークは長くなりそうな様相を呈してきました。テレワークが始まった頃は、「通勤電車に乗る必要がなくて快適だ」「仕事が効率的になった」「オンライン会議やチャットでも十分仕事ができることがわかった」など、多くの人がそのメリットを挙げて喜んでいたような風潮がありましたが、長引くにつれてデメリットの方も徐々に明らかになってきました。「テレワーク疲れ」などと呼ばれて、案外、オフィスから離れて在宅で仕事をすることも、それなりにストレスがあると口々に言っています。それはどういうことなのでしょうか。

■「サボり問題」は結果主義で解決した雰囲気

そもそもテレワーク開始時に最初によく心配されたのは、「サボる人がいるのではないか」ということでした。実態はまだ定かではありませんが、今ではもう、マネジメントなんてできないので、サボっているかどうかはもう関係なく、結果で評価するしかないという雰囲気になってきているように思います。

マネジメントポリシーとしてはありうる選択肢だと思います。サボっていたとすれば、結局結果は出ないわけですし、逆に「仕事をしているフリをして結果を出さない人」もあぶり出されるということで、これで「サボり問題」は解決かもしれません。

■「がんばり屋さん」の燃えつきが要注意

しかし、結果主義は別の問題を生み出しています。それが「頑張りすぎる問題」です。行動をマネジメントせずに、結果をマネジメントするとすれば、サボり問題は上述のように解決されるとしても、一方で真面目な人のバーンアウト(燃えつき)が問題になるのではないかということです。

これが「テレワーク疲れ」の正体の1つで、最も危険なものではないかと思います。誰にも見られていないところで結果主義だと言われることで、真面目な人はどんどん頑張ってしまう。「これだけやったらダメでもしかたない」と自分を制御できる人はともかく、「できるまでやればできる」というタイプは危ないのではないでしょうか。

■「行動管理」は不要でも「行動のケア」は必要

行動をマネジメントされるのは、自由を制限されて監視をされているようで窮屈ではありますが、別の言い方をすれば、「見てくれている」とも言えます。結果が出なくても「頑張ったね」と言えます。

ところが、結果主義だとそういうことはありません。どれだけ頑張っていても、結果が出なければ何もやっていないのと同じというのでは、真面目な人であればあるほど、限界まで頑張ってしまい、挙句の果てには限界を超えて、燃えつきてしまう。これを防ぐためには、どれだけ嫌がられようとも、サボりを防ぐための「監視」ではなく、燃えつきを防ぐための「ケア」として行動をウォッチしなくてはなりません。

■安心して弱音をはける雰囲気作りをする必要性

当然テレワークで行動をウォッチするには限界があります。タスクを全部オンライン上にあげるとか、スケジュール共有するとか、まめにオンライン会議するとか、すぐそういうことが思い浮かびますが、場を作っても、相手が明確にアラートを上げてくれなければ、顔色、声色、姿勢、振る舞いなどの微細な非言語情報を手がかりにできるリアル場と違って、オンラインではなかなか気づくことはできません。「今日はちょっと顔色悪いね。大丈夫?無理したらダメだよ」とは言えません。だからこそ、「オンラインだから結果主義」とか言ってないで、むしろメンバーの行動に配慮して、オーバーヒートしそうならすぐに「ダメかもしれません」と弱音がはける雰囲気を作らねばならないと思います。

■マネジャー自らプライベートの「事情」を吐露しよう

そのためにマネジメント層の方々は、(ついやってしまいがちですが)とにかく頑張っている姿勢を見せるということだけではなく、家庭の事情や金銭問題や身体問題などの、誰もが抱えていて、実は仕事にも多大な影響を与えるプライベートまで含んだ「事情」を皆の前で吐露してはどうでしょう。ピンチの時こそ背中で頑張っている姿勢を見せねばというだけでは、メンバーは弱音をはけなくなってしまいます。むしろ、今回のコロナ禍は、個々人にはどうしようもない天災なのですから、ギブアップすべきところをきちんと見定めて、「ここは無理だ。ごめん」と言うことも時には必要ではないでしょうか。

■理想のテレワークの実現はまだ。今は助け合いが重要

今は日本全国、いや全世界的に未曾有の大ピンチです。「結果主義でふるいにかける」というマッチョなマネジメントも平時にはありえると思うのですが、それを今やりますか。それよりも今必要なのは、それぞれが不足しているところをサポートしながら、チームでなんとかこのピンチを乗り切るということではないでしょうか。

船が沈没してしまっては、その中でどの船員が優れていたかなど、どうでもいいことです。ジョブ型だ、結果主義だ、自由と自己責任だ、プロジェクト型だ、はよいと思いますが、それを実現するのはまだ少し先に延ばしてもよいのではないでしょうか。今はつぶれる人を少なくするのが先ではないか思います。

HRZineより転載・改訂

人事コンサルティング会社 株式会社人材研究所 代表取締役社長

愛知県豊田市生まれ、関西育ち。灘高等学校、京都大学教育学部教育心理学科。在学中は関西の大手進学塾にて数学講師。卒業後、リクルート、ライフネット生命などで採用や人事の責任者を務める。その後、人事コンサルティング会社人材研究所を設立。日系大手企業から外資系企業、メガベンチャー、老舗企業、中小・スタートアップ、官公庁等、多くの組織に向けて人事や採用についてのコンサルティングや研修、講演、執筆活動を行っている。著書に「人事と採用のセオリー」「人と組織のマネジメントバイアス」「できる人事とダメ人事の習慣」「コミュ障のための面接マニュアル」「悪人の作った会社はなぜ伸びるのか?」他。

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