12月20日、『ニューヨークタイムズ』にフルページの意見広告が掲載された。「デトロイト・ピストンズのオーナーであるトム・ゴレスをNBAから追い出すな」という内容の手紙が、ゴレスを擁護するグループからNBA宛に出された。

　その手紙が、広告としてメジャー紙の１頁を飾るところがアメリカらしい。

　これによると、NBAはゴレスに対し、ピストンズを売れと迫っている。ゴレスが刑務所内で利用される通信機のオーナーであるところが、チームの経営者として相応しくないとの理由からだ。

　意見広告となった手紙を綴ったビアンカ・タイレクは、

"If Black Lives Matter, what are you doing about Detroit Pistons owner Tom Gores?（黒人の人権を見詰めるBlack Lives Matter運動に触れる折、あなたはデトロイト・ピストンズのオーナーであるトム・ゴレスに対して、どんな行動をとりますか？）"と投げ掛けた。

　ゴレスはイスラエル出身の56歳。6人きょうだいの5番目として誕生した。5歳の時、祖国を離れ、一家でアメリカに渡る。

　暮らし始めたミシガン州で、高校卒業までバスケットボール部に所属していた。その後、ミシガン州立大学を卒業し、電話会社に勤務。建設管理で学位を取得した彼は、ソフトウェア開発に才覚を発揮し、億万長者となる。

　2011年より、同州にフランチャイズを置くデトロイト・ピストンズのオーナーとなった。

　現在、刑務所から各地に繋がる電話回線はゴレスの経営する社の製品で、数百の国と話すことが出来る。

　ただ、15分間の通話で14ドルを超えることもあり、金額が問題視されている部分もある。

　今日、合衆国人口の13％を占めるのが黒い肌を持つ人々だ。そのうち230万人が刑務所、及び拘置所で暮らしているという数字をマサチューセッツ州の団体である「Prison Policy Initiative」が弾き出した。

　罪を犯した人々に、電話線を通じて、僅かでも幸福を与えるように努めて来たのがゴレスであり、黒や茶色い肌の貧しい層に、15分で15ドルの金額で電話使用を可能とし、2020年は自身が経営する社から300万ドルを募金をする等、社会に計り知れない貢献をしてきた点を理解するべきだ。ゴレスはBlack Lives Matterを了知し、マイノリティーを支えている、とタイレクは主張する。

　米国を代表する新聞である『ニューヨークタイムズ』に載った意見広告のインパクトは強烈で、掲載直後から様々なメディアが取り上げている。

　１つの意見広告がいかなる効果をもたらすか。NBAにどんな影響を及ぼすか。

　今後のBlack Lives Matterの動向も含めて目が離せない。

　NBAの新シーズンは今日、始まる。コロナ禍を吹き飛ばすゲーム、プレーを期待したい。