2015年上期に東南アジア7か国で販売されたスマートフォンは約4,000万台

2015年1月から6月までの上期6か月間において、東南アジアの7か国(シンガポール、マレーシア、タイ、インドネシア、ベトナム、フィリピン、カンボジア)で販売されたスマートフォンは3,980万台、80億ドル規模だったと調査会社GfKは発表した。

シンガポールやマレーシアでは販売されている携帯電話のほとんどがスマートフォンであるが、それ以外の5か国(タイ、インドネシア、ベトナム、フィリピン、カンボジア)でもスマートフォンの販売は増加しており、6か月間でインドネシアでは1,490万台、タイで660万台、ベトナムで600万台が販売された。成長のスピードではベトナムが前年比27%増、タイ13%増、フィリピンが10%増だった。

これらは新製品のスマートフォンの出荷台数であることから、東南アジア市場では中古市場も非常に盛況なため、実際にはもっと多くのスマートフォンがこの市場では流通しており、スマートフォンの利用者は拡大している。

また東南アジア市場では中国メーカーのスマートフォンが拡大しており、2013年には東南アジア市場で4%程度しかなかった中国メーカーが、現在では25%を占めており、出荷されるスマートフォンのうち4台に1台が中国メーカーの端末である。特にインドネシア、マレーシア、ベトナムではOPPOに代表される中国メーカーの台頭が著しい。

(マレーシアのデパートでの中国メーカーOPPOの宣伝)
(マレーシアのデパートでの中国メーカーOPPOの宣伝)

東南アジアでの2015年上期6か月間の携帯電話端末全体の出荷は6,180万台であることから、スマートフォン出荷の比率は約64%程度で、東南アジア市場でも出荷の約36%にあたる2,200万台がいまだフィーチャーフォンである。

一方で、今回の調査対象外であるミャンマーでも6か月間に販売された携帯電話端末は300万台で、そのうちスマートフォンが89%を占めている。ミャンマーはかつてMPTという通信事業者の一社独占だったが、新たに開放されてからノルウェーのTelenor、カタールのOoredooが参入して市場での料金やサービスの競争が激化しており、その主戦場はスマートフォンが対象である。他の東南アジア諸国と違って、フィーチャーフォンを飛ばして、初めて利用するモバイルがスマートフォンという人がミャンマーには多い。

これからもますます東南アジア市場ではスマートフォンの出荷は増加していくだろう。スマートフォンの普及にともなってFacebookやTwitterなどのソーシャルメディアやLINE、Messengerなどのメッセンジャーアプリなどの利用者も急増している。ゲームアプリで遊んだり、YouTubeで動画を楽しむ人も多い。「歩きスマホ」も問題になってきている。東南アジアの人々の生活やコミュニケーションのスタイルはスマートフォンの増加によって変わってきた。

(東南アジアでの携帯電話端末とスマホ出荷の推移。GfK資料を元に作成)
(東南アジアでの携帯電話端末とスマホ出荷の推移。GfK資料を元に作成)