年末年始の寒気より強い寒気が南下 大雪後の強い寒気南下で発生する表層雪崩は底雪崩より死者が多い

雪崩(提供:GYRO_PHOTOGRAPHY/イメージマート)

今冬一番の寒気が南下

 日本列島は、12月中旬より繰り返し寒気が南下してきました。

 現時点で、今冬一番の寒気は、年末から年始にかけてのものです。

 12月31日は気温を観測している全国920地点のうち759地点(83パーセント)が最低気温0度未満の冬日、382地点が最高気温0度未満の真冬日でした(図1)。

図1 全国の冬日と真冬日の観測地点数(12月1日~1月5日)
図1 全国の冬日と真冬日の観測地点数(12月1日~1月5日)

 強かった年末年始の寒気も少し小康状態となって正月三が日が過ぎましたが、1月5日には日本海と南岸をともに前線を伴った低気圧が通過しました。

 当初は、この後、西高東低の冬型の気圧配置となって寒気が南下するとみられていましたが、寒気の南下は、日本海に新たに発生した低気圧が発達しながら北日本を通過した7日以降に変わりました(図2)。

図2 予想天気図(1月7日9時の予想)
図2 予想天気図(1月7日9時の予想)

 つまり、低気圧による暴風が吹き荒れた後、強い寒気が南下する予報に変わったのです。

 日本列島に南下する寒気の目安として、上空約5500mの気温が使われます。

 上空約5500mの気温が氷点下30度以下なら強い寒気、氷点下36度以下なら非常に強い寒気で大雪の可能性もあります。

 令和2年(2020年)年末から年始の寒気は、北海道では、氷点下36度どころか、氷点下42度以下という、真冬でもなかなか出現しない強烈なものでした。 

 しかし、7日以降に南下してくる寒気は北海道上空で氷点下45度以下というものです。

また、氷点下36度という非常に強い寒気は能登半島まで南下してくる予想です(図3)。

図3 上空約5500mの気温分布予想(1月8日夜)
図3 上空約5500mの気温分布予想(1月8日夜)

 7日以降に南下してくる寒気は、西日本が中心で、西日本では年末年始の寒気よりも強い寒気です。

 福岡の最高気温と最低気温の推移を見ると、年末年始のときより、ともに大きく下がります。

 1月8日の最高気温は1度の予想で、最高気温の平年値10.4度はおろか、最低気温の平年値3.9度も、大きく下回っています(図4)。

図4 福岡の最高気温と最低気温(1月6日から12日は気象庁、1月13日から21日はウェザーマップの予報)
図4 福岡の最高気温と最低気温(1月6日から12日は気象庁、1月13日から21日はウェザーマップの予報)

 標高が少し高いところでは、最高気温でも氷点下という、九州北部では珍しい真冬日を観測するかもしれません。

 これに対し、東京の最高気温と最低気温の推移を見ると、年末年始のときと同等の気温の下がり方です(図5)。

図5 東京の最高気温と最低気温(1月6日から12日は気象庁、1月13日から21日はウェザーマップの予報)
図5 東京の最高気温と最低気温(1月6日から12日は気象庁、1月13日から21日はウェザーマップの予報)

 寒気南下は長続きせず、11日以降は、最高気温・最低気温ともに平年を上回った日が続く予想です。

暴風と大雪に警戒

 低気圧が日本海から北日本を発達しながら通過し、その後、西高東低の冬型の気圧配置が強まって寒気が南下してくることから、広い範囲で暴風や大雪に警戒が必要になります。

 気象庁では、5日先までに大雪警報を発表する可能性を「高」「中」の2段階で示した早期注意情報を発表しています(図6)。

図6 早期注意情報(右上のみ暴風警報の可能性、他は大雪警報の可能性)
図6 早期注意情報(右上のみ暴風警報の可能性、他は大雪警報の可能性)

 これによると、1月7日から8日は、北日本の日本海側から東・西日本の日本海側の広い範囲で大雪警報を発表する可能性が「中」となっており、8日の福井県と岐阜県では大雪警報を発表する可能性が「高」となっています。

 図7は、1月7日から8日の48時間予想降雪量ですが、東北地方の日本海側から北陸地方では、山沿いを中心に100cm以上の降雪が予想されています。

図7 48時間予想降雪量(1月7日から8日の48時間)
図7 48時間予想降雪量(1月7日から8日の48時間)

 また、7日は、暴風警報(暴風雪警報)を発表する可能性は北日本の日本海側から東・西日本の日本海側の広い範囲で「高」または「中」となっています。

 広い範囲で大雪や暴風に警戒が必要ですが、警戒すべきはそれだけではありません。

 年末年始の寒気南下によって積雪が多くなっている地方もありますが、ここに大雪が降ると、新雪雪崩の恐れがあります。

怖い新雪雪崩

 雪崩は、山の斜面の雪が重力の作用によって目に見える速さで崩落する現象のことです。

 雪崩は、発生の形によって点発生と面発生、雪崩層滑り面の位置によって「表層雪崩」、「底雪崩(全層雪崩)」などに分類されます(図8)。

図8 雪崩の種類
図8 雪崩の種類

 雪崩害は、雪崩によって、人、家畜、家屋、施設、交通などに及ぼす災害のことですので、山奥など、人とのかかわりがないところで雪崩が発生しても雪崩害にはなりません。

 底雪崩は、主として春先の融雪期に起こる雪崩です。

 降雨や高温に誘発されることが多く、積雪した層全体が滑ることから全層雪崩とも言います。

 これに対し、表層雪崩は、主に降雪の最盛期に、多量の降雪量によって降雪中または降雪の直後に起こります。

 積雪の一部が崩れる表層雪崩より、積雪全体が崩れる底雪崩のほうが危険と感じる人が多いと思いますが、危険なのは表層雪崩のほうです。

 確かに、底雪崩は破壊力が大きいのですが、発生場所はほぼ決まっており、雪間に割れ目やしわ、コブが生じるなど、発生の前兆が現れることが多いのです。

 これに対して、表層雪崩は、突然発生します。しかも、あまり雪崩が発生しない場所で発生したり、雪崩の走路が思わぬ場所まで達することもあります。

 過去の大きな雪崩による人的被害は、表層雪崩で発生しています。

 大正7年(1918年)は各地で雪崩が発生しましたが、1月9日に新潟県三俣村(現在は湯沢町)で記録に残っている最悪の雪崩被害が発生しています。

 この雪崩による158名という死者数は、ただ1回の、それも1か所で起きた雪崩災害としては、世界最大級といわれています。

 気温が上昇して雪面が変質したところに寒気が入って大量の降雪があり、さらに暴風が吹き荒れたのが原因とされています。

 その結果、大規模な雪崩が集落を飲み込み、大惨事になりました。

 年末年始の大雪後に日中の昇温と夜間の冷え込みで積雪の表面は氷状になり、そこに大雪が降るということは、大正7年(1918年)と状況が似ています。

 暴風と大雪に対する警戒とともに、新雪雪崩にも警戒が必要です。

タイトル画像の出典:GYRO_PHOTOGRAPHY/イメージマート

図1の出典:ウェザーマップ資料をもとに著者作成。

図2の出典:気象庁ホームページ。

図3、図6、図7の出典:ウェザーマップ提供。

図4、図5の出典:気象庁ホームページとウェザーマップ資料をもとに著者作成。

図8の出典:饒村曜(平成14年(2002年))、気象災害の予測と対策、オーム社。