米国最大のスポーツ用品メーカーのナイキが、今年３０周年を迎えた同社の「just do it」キャンペーンに、公式戦の国歌斉唱時に膝つき行動を始めた元ＮＦＬ選手のコリン・キャパニック氏を起用したことで全米中に論争を巻き起こす結果となった。同キャンペーンは先週末から展開を開始し、すでに主要都市にはキャパニック氏の広告も掲示されている。

　そんな中、米リサーチ企業の『Harris Poll』社がナイキに対する意識調査を実施し、その調査結果をＥＳＰＮがレポートしているのだが、ナイキの株価が下落したり不買運動が起こるなどの批判が目立つ中で、若者を中心に多くの支持者がいることが判明した。

　今回の調査は２０２６人の米国民を対象に行ったもので、昨年１２月に実施した同様の調査と比較検証している。

　まず「ナイキ製品なしの生活は考えられない」というナイキ愛用者は前回調査の３３％から９ポイント減の２４％まで落ち込んでおり、キャパニック氏起用がマイナス面に作用しているのは明確になっている。だがその一方で、「もうナイキ製品を購入しない」と答えた人が２１％だったのに対し、「これからもさらにナイキ製品を購入する」と答えた人もほぼ同等の１９％存在しており、今も揺るぎないナイキ支持者がいることが理解できる。

　特にナイキ支持者は若者男性層に多く、この層に限っては「これからもさらにナイキを購入する」と答えた人は２９％に達している。さらに１８～２９歳の男性は、ナイキに対していいイメージを抱いている人が前回調査より６ポイント上昇している。またキャパニック氏起用に関しても、男女ともに１３～3４歳の若者層に支持者が多かったという。

　一方でナイキに対して批判的な立場の人たちの中には、「ナイキ製品からロゴを外した」人が５％、「ナイキ製品を廃棄した」人が７％、「友人に自分と同じ行動をするべきだと伝えた」人が１２％存在している。この点から極端にナイキを排斥しようとしている過激的な人たちは存在しているが、少数派であることが理解できるだろう。

　また今回の一連の騒動について、ドナルド・トランプ大統領の対応について理解を示している人が３０％だったのに対し、逆にナイキに好感を抱いている人は４０％と上回っている。社会全体的に俯瞰すれば、若者を中心にトランプ大統領支持者よりナイキ支持者が多いということのようだ。

　こうした若者層はスポーツ用品を最も消費する層であるとともに、キャパニック氏らのアスリートを最も支持する層でもある。つまりナイキは今回のキャンペーンで批判を受けながらも、同社がターゲットにしている若者層からの支持を着実に獲得することに成功したといえるだろう。

　これは米国の社会構造を反映した結果ともいえる。現在もトランプ大統領とトップアスリートの間で対立構図が続いているが、実は若者層はアスリート支持者が多いのだ。