会社の喫煙所などに各部署各序列の喫煙者が集まり、そこで人事や営業などの情報が交わされるという「神話」がある。喫煙休憩が問題視される今の企業文化にはまだこうした状況はあるのだろうか。過去研究から喫煙と孤立について考えてみる。

喫煙所でのコミュニケーションとは

　禁煙を一瞬たりとも思わない喫煙者はいないが、多くの喫煙者（約3/4）は本質的に禁煙するつもりがないとされている。また、日本では中年男性（30代から60代）の30％以上が喫煙していて、この世代の喫煙率は女性の喫煙率と同様、なかなか下がっていない（※1）。

　中年男性は政治や経済などの中枢に位置し、社会的にも大きな影響力を持っているのが現実だ。一方、喫煙率が全体として下がり、喫煙や受動喫煙の健康への害が周知され、法律（改正健康増進法）などが整備されてきた状況では、職場においても非喫煙者の抱く喫煙者に対するイメージがネガティブなものに変わってきている（※2）。

　同時に、喫煙者が多い職場では、喫煙所などで喫煙者同士によるコミュニケーションの場が作られ、そこで社内や仕事関係、プライベートなどの情報がやり取りされることも多いようだ（※3）。だが、喫煙所で交わされる情報によって、例えば本当に人事へ影響がおよんだのか、営業成績が上がったのか、信憑性のあるデータはなく、ある種の「神話」となっている反面、喫煙者がタバコをやめない理由の一つにもなっている。

　最近の研究によれば、中年男性労働者は、禁煙の判断を単に先延ばししているだけだが、お小遣いが減らされるなどの金銭的な理由や喫煙場所がなくなるなどの環境変化、健康への悪影響への心配、職場でのネガティブなイメージなどの複数の理由により、タバコを吸い続ける意味がわからなくなって禁煙を決意するようだ（※4）。この研究によれば「喫煙者であり続けることへの懐疑」が禁煙への重要な転換点だという。

喫煙所に集う喫煙者を考える

　この研究の参加者で禁煙に成功した喫煙者の中には、喫煙所を探したり喫煙することで同僚や家族などの同行者を待たせるなどがなくなり、タバコ休憩で離席しなくなって仕事のパフォーマンスが上がったとする一方、職場の喫煙所へ行かなくなったことで一服できる時間がなくなり、上司や同僚とコミュニケーションが取りづらくなったと述べる人もいる。

　だが、昨今の喫煙状況や法整備（労働安全衛生法、改正健康増進法）により、企業ガバナンスとしても雇用側が従業員の健康を考え、職場の受動喫煙防止を講じ、上長が部下の喫煙行動に責任を持たざるを得ないようになっている。いずれ、中年男性の喫煙率も徐々に下がり、喫煙所に集う従業員も少なくなっていくだろう。

　社会的に孤立している人たちの喫煙率は高い（※5）。孤立している人がタバコを吸い始めるのか、タバコを吸うから孤立するのかはわからないが、何らかの関係があるのは確かだ。

　喫煙率の高い建設や鉱工業など、業種業態によってタバコに対する態度や認識は大きく異なる。喫煙者がなぜ喫煙所に集うのか、その心理的な背景や動機などは、単にニコチン依存症だからというだけでは理解できない（※6）。

　タバコ対策が進み、喫煙者が減って喫煙所に集う喫煙者が少なくなれば、喫煙者はどんどん孤立していくだろう。もちろん、喫煙は合法的な行為だ。これから必要になるのは、そうした孤立した喫煙者の存在をどう考えていくべきかだろう。